間違いだらけのSNS集客。効果的な方法は

日本国内におけるSNSの普及率はネットユーザーの8割を占めており、日常生活の一部となりつつあります。

数年前までは、限られた友人間でのコミュニケーションツールというイメージが強かったSNSも、今ではそのユーザー数の多さや情報拡散力の高さから、企業や店舗でも集客や宣伝PRとして活用されています。

しかし、ビジネスで利用する上で、SNSに対して間違った認識を持っていると、十分な集客(宣伝)効果が得られません。

本記事では集客方法のひとつとして、SNSの使い方を解説するとともに、効果的なSNS集客を行う方法をご紹介していきます。
                    

SNS集客の落とし穴

実際にインスタグラムやTwitter、ライン等を活用したことで、売り上げアップやブランディング力の向上に成功している企業は数多くあります。しかし、それらの企業と同じようなことをしているつもりなのに、何故か効果が出ないといったご経験をされた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

また、集客力アップのため、「必ず投稿の最後に商品やサービスの案内やキャンペーン告知をしている」という方や、「親しみやすさをアピールするために自身の近況も投稿している」という方もいらっしゃるでしょう。

実は、SNSの落とし穴は、この部分です。つまり、”ビジネス目的”であるがゆえに、SNSの本質を見誤っているのです。

ユーザーがSNSを利用する目的は?

そもそも、ユーザーがSNSを利用する目的はモノを購入するためであったり、企業が発信するサービス情報を見たりするためではありません。友人とコミュニケーションを取ったり、自身が近況を投稿したりすることが、主に一般人がSNSを活用する目的です。

例えば、友人とLINEでやり取りをしているときに、その友人から突然商品の売り込みをされたら嫌な気持ちになりませんか?それと同じで、コミュニケーションの場であると認識されているところに、突然”ビジネス”が入ってくると煙たがられる可能性があるということです。

プラットフォームの選択ミス

SNSと一口に言ってもいくつかのプラットフォームがあります。そのうえ、それぞれのプラットフォームで属性が違うので、業種によって適切なものと、そうでないものがあるのも事実です。

SNSはコミュニケーションを目的とした場と申し上げましたが、この限りではない場合もあります。特に、インスタグラムや、ピンタレスト、WEARなどは、ユーザーが情報収集を目的として利用する事が多いSNSと言えるでしょう。

SNSを活用しようと考えるビジネスが、テキストでの情報拡散を必要としているのか、それとも動画なのか、写真なのかを見極め、適切なプラットフォームを選択しなければ失敗に繋がります。

集客への導線が不自然では逆効果

ビジネスにSNSを利用するのには、サービスの購入を促進すること、あるいは店舗への来店を促すなどの目的があるでしょう。

しかし、その”ビジネス上の利益”をおもむろに出すような、不自然な導線ではユーザーに不信感を与えてしまい逆効果です。

炎上してしまう可能性も

また、内容によっては炎上に繋がる可能性もあります。SNSは情報が拡散されやすいという特性を持つがゆえに、問題となる投稿も瞬く間に拡散されてしまいます。

ビジネスで利用する際には、投稿のひとつひとつに細心の注意を払っておかなければ、ビジネス自体を再生不可能にする可能性もあるということを認識しておきましょう。

SNS集客で効果を得るためには

では、SNS集客で効果を得るためにはどのような施策が必要なのでしょうか。

ユーザーニーズの明確化

どのプラットフォームを利用するときも、まずはユーザーニーズを明確化することが重要です。例えば飲食店であれば、今飲食店に対してどのような事が求められているのか、どのような情報発信が求められているのかを吸い上げなければなりません。

つまり、ニーズから外れた配信や投稿をしても、ユーザーからは見られない可能性が高いということです。

プラットフォームそれぞれの属性を認識

先程、SNSプラットフォームにはそれぞれの属性があると解説いたしました。この属性認識したうえで、適切なSNSを選択し、場合によっては使い分けをする必要があります。すべてのSNSを使っても良いのですが、あまりSNS運用にリソースを割けないという場合は、主要SNSに絞って運用しても問題ないでしょう。

主なSNSの属性をあげるならば下記のとおりです。

LINE:友達になったユーザーに最新情報を提供。 拡散性はあまりない。リピータ獲得に最適
Twitter:主にテキストでの投稿。 拡散性が高い
インスタグラム:写真を中心とした投稿。 視認性が高い
TikTok:動画での投稿。初心者でもバズりやすい
YouTube:TikTokより長い中編動画。 ハウトゥー系に最適
Facebook:実名での登録が基本。コアなファン獲得に最適

例えば、飲食店であれば、「料理の美味しさを知ってほしい」「料理に使っている食材の良さを知ってほしい」と思っている店舗も多いでしょう。でも、”料理”は実際に目で見たり、いただいたりしなければ、本当にそれが良いものなのか、おいしいものなのか、分かりませんよね。

だからこそ、飲食店はTwitterやFacebookでの情報発信よりも、インスタグラムでの情報発信が向いているといえるわけです。そして、インスタグラムで獲得した新規ユーザーに対し、2回目以降の来店を促す情報報を提供し、”リピーター”を獲得するためのSNSとして活用すると良いでしょう。

ユーザーとのコミュニケーションを取る

また、ユーザーとコミュニケーションを取ることも重要です。そもそも、SNSはユーザー同士でコミュニケーションを取るツールなので、一方的に情報を発信していても見つけてもらえない可能性があります。

自身の投稿を見てもらうためにも、積極的にユーザーとコミュニケーションを取りましょう。

売り込みをしない

これは意外かもしれませんが、売り込みをしないことも、SNS集客で効果を得るための施策の1つです。SNSだけでなく、オンラインを活用した集客全般に同じことが言えますが、リアルの集客に比べて、SNSの情報はユーザーからの信頼を得にくいというデメリットがあります。

実際、SNSで「この商品が良い!」という情報を見ても、その商品が実際にどんなものなのか、Googleで検索した経験があるという方も多いのではないでしょうか。直接発信者の顔が見えるわけではないし、商品も手に取って見ることができるわけではないので、ユーザーがオンライン上で入手できる情報に限りがあるのです。

ユーザーに”安心材料”が圧倒的に足りないSNSで、売り込みをしてしまうと更に警戒心を与えてしまうことになりかねないので、注意しましょう。

                    

売り込みをしないSNS集客とは?

ビジネスでSNSを利用する目的は、SNSを通して集客をし、店舗や企業の売上を伸ばすことです。それにも関わらず、売り込みをせずに集客をするとはどういうことかと疑問に思われた方もいらっしゃるでしょう。

ここからは、売り込みをしないSNS集客について解説していきます。

まずはブランディングをしよう!

SNSアカウントを作ったばかりのうちは、フォロワーの数も少なく、それが本当に企業や店舗の公式アカウントなのかさえも真意を問われるほど信頼性がありません。まずはフォロワーを増やし、アカウントを育てていくことで”アカウントのブランディング”をします。

基盤を作っていくことで企業や店舗としてのブランディングが確立され、信頼性につなげることができるでしょう。

顧客とコミュニケーションをとろう!

また、SNSだからこそ、ブログなど一方的な発信ツールにはない「繋がり」という強味を、最大限に活かすことが重要です。ユーザーとコミュニケーションをとりながら繋がっていくことで、店舗や企業の情報が伝わり、安心を提供することができます。

公式ホームページもブランディングとしては有効的ですが、ユーザーとのつながりという部分では有効性に欠けます。SNSならではの強みを活かすことで、ユーザーに安心感を与え信頼を獲得することが、結果的に集客に役立つということです。

SNS専任スタッフをたてよう!

ただし、経営者の立場ですとどうしても”商品を売る”、”店舗に呼び込む”というところに目的が傾きがちです。ですので、SNS専任スタッフをたてて、ブランディングやユーザーとのコミュニケーションに注力したSNS運用を行っていくという手もあります。

専任スタッフの配属が難しい場合は自動ツールも

人手不足問題などの影響で、SNS専任スタッフの配属が難しい場合は、ユーザーとのコミュニケーションを自動化してくれるツールもあります。

特に、インスタグラムの場合は、24時間365日、インフルエンサーからSNSブランディングのアドバイスを受けられるサービスもあります。

SNS集客に困っている企業や、SNS運用にリソースを割けていない企業は、このようなサービスやアウトソーシングを活用しても良いかもしれません。

まとめ

”SNS=集客に有効的”というイメージも定着してきましたが、利用方法が間違っていれば当然思ったような効果は得られません。現に成功している企業、そうでない企業に差がついているのもこのためです。

コミュニケーションツールであるSNSだからこそできる、「強み」を活かして効果的な集客ができるよう、施策を練っていきたいところです。

WizCloudではSNS集客に関するお悩みのご相談を無料で承っておりますので、お気軽にご連絡ください。

                    

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