二要素認証でセキュリティ向上!二段階認証との違いや導入事例まで詳しく解説

二要素認証でセキュリティ向上!二段階認証との違いや導入事例まで詳しく解説
近年、インターネットを通じての不正ログインや、なりすましなど、さまざまな犯罪が登場しています。セキュリティソフトをはじめ、対策技術は進化しているものの、おたがいにいたちごっことなっているのが現状です。
そうした中で、最近は「二要素認証」という言葉を聞くようになりました。セキュリティ強化に有効とされる一方、認証方が複雑であるとの声も聞かれる、この「二要素認証」とはどういったものなのでしょうか。
そこで今回は、二要素認証に概要と二段階認証との違い、すでに使われている導入事例などを解説していきます。
 

二要素認証とは

そもそも「二要素認証」とは、これまで一つの要素で認証していたものを、二つにすることでセキュリティ強化を図る方法のことです。主にセキュリティ認証というと、IDとパスワードでの認証が一般的でしたが、これは「ID+パスワード」という本人が知っている情報の認証なので、1つの要素での認証になります。
「二要素認証」は、基本的に以下の3つの要素のうち2つが揃わないと認証できない仕組みになっています。

・本人だけが知っていること
・本人だけが所有していること
・本人の特性

すでに一般的に利用されている「二要素認証」には、銀行のATMなどがあります。これは「本人だけが所有している」キャッシュカードと「本人だけが知っている」暗証番号がないと、お金を引き出すことができないため、二要素認証になるわけです。

二要素認証と二段階認証の違いは?

3つの要素のうち、2つの要素を揃えた認証方法を「二要素認証」という一方、現在WEBサイトなどで多く利用されているのが、2つの段階を経て確認を行う「二段階認証」というものがあります。
「二段階認証」は、基本的に利用する要素は1つで、例えばIDとパスワードを入力した後に、秘密の質問などの入力を求めるものなどがそれにあたります。
認証するための全く違う要素を複数組み合わせて行うのが「二要素認証」で、同じ方法や違う方法のどちらであれ、認証を2回行うことが「二段階認証」となります。
 
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二要素認証の普及が進んでいる理由

近年「二要素認証」が普及し始めてきた理由としては、一番にセキュリティの強化があります。従来の一要素認証では、今の技術ではセキュリティレベルが高いとはいえず、不正アクセスやなりすましなどに繋がりかねません。
銀行ATMなどは、口座番号と暗証番号だけでお金を引き出せるようになっていると、キャッシュカードを持っていなくても、何者かが不正にお金を引き出すこともできてしまいます。そのため「二要素認証」は、キャッシュカードを持っている、暗証番号を知っている、そのどちらであってもお金が引き出せないようになっているのがポイントです。
また最近増えてきているネットバンキングなどは、キャッシュカードを認識することができないため、口座番号と暗証番号では脆弱になってしまいます。だからこそ乱数表やトークンといった方法を導入することで、一要素でのログインができなくなるようにしています。

二要素認証の組み合わせパターン

「二要素認証」で使われる認証方法には、いくつかの組み合わせがあります。主な認証要素には、以下のような方法があります。
 

パスワード

セキュリティ認証の方法で最も広く普及しているのが、パスワードでの認証方法です。インターネットサービスなどでログインする際に、パスワードを利用することが多いです。パスワードは、自分に繋がる英数字の組み合わせを覚えておくだけでいいので手軽であるというメリットがあります。
一方、パスワードでの認証はどうしてもセキュリティ面での脆弱性がデメリットであり、破られる可能性も高いため、パスワード等だけでは安心できないというのが現状です。
 

トークン・乱数表

認証要素の中で「本人だけが所有しているもの」に当たるのが、ネットバンキングなどで用いられているトークンや乱数表です。IDやパスワードといった「本人だけが知っていること」と合わせて使われることが多く、ワンタイムパスワードや乱数表での数字入力を求めてログインさせる方法が用いられています。
 

生体認証

近年採用が進んでいる「本人の特性」に、生体認証があります。生体認証の種類はさまざまあり、指紋認証や顔認証のほか、網膜で読み取る虹彩認証などにが代表的です。生体認証を使うことは、確実に本人特有のものであるという理由のほか、カードなどよりも手軽であることにあります。
ただし生体認証でも、100%安心できるものではなく、寝ている間やちょっとした隙に指紋を読み取られるということもあるので、油断はできません。

このように全く違うアプローチからの認証を組み合わせることで、セキュリティ面での補強が可能になります。

二要素認証の導入事例

すでに多くの企業やシステムで「二要素認証」は導入されています。
 

銀行

ヤフーの子会社であるジャパンネット銀行では、口座を開設した人にトークンを配布しています。振込操作を行う際に「本人だけが所有しているもの」であるトークンに表示された数字を入力して完了させます。このようにトークンを配布することで、ワンタイムパスワードが発行され、高いセキュリティ性が実現します。
 

スマホアプリ

三菱東京UFJ銀行では、スマホアプリを使ってワンタイムパスワードを発行しています。ネットからの振込操作を行う際には、表示されたワンタイムパスワードを入力して、振込を行います。
 

ホテル

銀行やIT分野以外でも、二要素認証はさまざまな所で使われます。例えば、ホテルに設置されている貴重品を保管するセキュリティボックスに、鍵とパスワードが必要なものもあります。
これは宿泊者だけは所有している「鍵」と、宿泊客が設置して知っている「パスワード」の二要素認証となります。万が一ホテルの従業員が合鍵を使って開けようにも、パスワードは設定した宿泊客しか知らないので、貴重品を守ることが可能です。

二要素認証の導入のポイント

では、二要素認証の導入を検討している場合、どんな点に注意すべきでしょうか。主なポイントをいくつか紹介します。
 

サービスの認証方式を見直す

従来の認証方式よりもセキュリティ強化に効果的な二要素認証は、既存のサービスでも少しずつ切り替えられてきています。これまでの認証方法に慣れている方は、切り替えが面倒だと感じるかと思いますが、より安心して利用するためにも速やかに認証方法を見直して、切り替えることをおススメします。
自身が運営しているサービスがある場合は、顧客の安全を守るためにも、今一度現在の認証方法を見直してみると良いでしょう。
 

トークンや乱数表などは徹底管理する

本人所有のものとして、トークンなどが提供されていますが、これらを紛失したり盗難にあってしまうと鍵をなくしたのと同じになってしまいます。トークンなどをなくすと、二要素認証としての意味がないので、物理的な認証デバイスは注意して管理するようにしましょう。
 

生体情報の盗難リスクを考慮する

指紋認証などの生体情報は、本人しか持ちえないものなので、隠すことも切り離すことも不可能です。だからこそ安心できるとも言えます。
しかし体の一部である生体情報も、必ずしも安心できるものではありません。たとえば寝ている間に指紋を読み取られたり、最近では写真に写ったピースサインから指紋をスキャンして取り出すという技術も進んでいます。生体情報だから安心・安全ということは考えず、常にリスクもあることを認識しておいてください。
 

二要素認証を過信せず面倒に思わない

単体で認証する従来の方法と違い、二要素認証は少なくとも2回の認証が必要です。ですから、これまでの認証方法に慣れてしまうと、二要素認証を面倒に感じる人も多く、わずらわしさから認証方式を切り替えない方もいます。二要素認証にすることで、セキュリティレベルをあげることができるので、多少面倒くさくても二要素認証がおススメです。
ただしこれはセキュリティ全体に言えますが、二要素認証にしたからといって完璧というわけではありません。二要素認証でセキュリティレベルの向上は可能になりますが、それに安心しきってしまうことが、最大のリスクになりますので、注意しましょう。

セキュリティはトータルで検討する

インターネットの普及により、さまざまなサイバー犯罪が増えてきました。自身の資産や身の安全を守るためにも、セキュリティの導入は欠かせません。何か一つだけに対してセキュリティを強化したところで、その部分以外のところから攻撃されることもあります。
そのためセキュリティ強化を進めるには、必要な部分を総合的に検討することがおススメです。トータルセキュリティで対策を講じることで、見落としがちな穴を最小限にすることもできます。個人はもちろん、オフィスなどでは一つパソコンに入られてしまうと、同じネットワークを使っているすべてのパソコンにも影響が出てしまうので、トータルセキュリティは重要なポイントと言えます。
とくにオフィスのセキュリティ対策を考えるのであれば、最近では拠点内のLAN全体を見守る「UTM」などの導入が進んでいます。遠隔で管理ができるほか、LANの出入口でしっかりと守ってくれる「UTM」などを、検討対象に入れておくといいでしょう。
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まとめ

今回は、最近導入が進んでいる「二要素認証」について解説してきました。
なんとなく面倒に感じていた二要素認証も、実際はセキュリティの強化に大きく役立っていることが理解できたかと思います。
この機会に、二要素認証についてしっかり理解したうえで、自身や家族、従業員の資産や安全を守るためにもセキュリティ対策は行っていきましょう。

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