【2024年厳選】おすすめの社内連絡ツール10選！選び方や注意点も解説

社内連絡ツールとは「効率的なコミュニケーションを実現するサービス」

社内連絡ツールは、組織内でのコミュニケーションを効率化するツールです。

リアルタイムのチャットやビデオ通話、ファイル共有機能を提供し、従業員同士の円滑な情報共有や業務連携を促進します。

特にリモートワークやフレックスタイム制度が普及する現代では、 場所や時間を問わず効果的なコミュニケーションを可能にする重要なツール となっています。

組織全体の業務効率や生産性向上に貢献する連絡ツールは、組織の成果やチームの結束力を高めるために欠かせない存在と言えるでしょう。

社内連絡ツールの種類

チャットツール

チャットツールは、 組織内でのリアルタイムなコミュニケーションを可能にするツール です。

メッセージやファイルを瞬時にやり取りでき、チーム全体や個別の会話を管理できます。チャンネルやグループを作成し、プロジェクトごとに情報を整理することも可能です。

チーム内のコミュニケーションを強化したい場合や、リモートワーク環境での情報共有が必要な場合に特に向いています。

プロジェクト管理ツール

プロジェクト管理ツールは、プロジェクトの計画、タスクの割り当て、進捗の管理など、プロジェクト全体を効率的に管理するためのツールです。

タスクの優先順位や期限設定機能などが充実しており、 プロジェクトの進行状況をリアルタイムで把握 し、タスクの効率化やスケジュールの最適化を支援します。

特に大規模なプロジェクトや複数チームが関わるプロジェクトにおいて重宝されるケースが多いです。

ビデオ会議ツール

ビデオ会議ツールは、遠隔地やリモートワーカーとのコミュニケーションを促進するツールです。

リアルタイムでのビデオ通話や音声通話を提供し、 顔を見ながらのコミュニケーションを可能に します。

会議やプレゼンテーション、チームミーティングなどをオンラインで効率的に行えるため、リモートワークの増加やグローバルなチームとの連携が必要な企業や組織にとって重要なツールとなっています。

ドキュメント共有ツール

ドキュメント共有ツールは、クラウド上で文書やスプレッドシート、プレゼンテーションなどの共有や編集を可能にするツールです。

複数のメンバーが同時にアクセスし、 リアルタイムでの共同作業ができます 。バージョン管理や権限設定なども柔軟に行えます。

特にリモートワークや分散型の働き方を採用する企業や、ドキュメントの安全性と効率性を重視する組織に適しています。

メールクライアント

メールクライアントは、電子メールの送受信、カレンダー管理、タスク管理などを統合したソフトウェアです。

従来から使われてきた メールの機能を拡張し、便利な機能を提供 します。

フォーマルなビジネスコミュニケーションやスケジュール管理を重視する企業や個人に向いており、メールの効率化や情報整理を支援してくれます。

社内連絡ツールの基本機能一覧

社内連絡ツールの活用シーン

社内連絡ツールの導入メリット

リアルタイムで情報共有できる

社内連絡ツールを導入することで、チームメンバーや部署間でリアルタイムに情報を共有できます。

チャットやファイル共有機能を活用し、業務に関する最新情報やプロジェクトの進捗状況を即座に共有すれば、 迅速なやり取りや意思決定が可能 です。

通知機能や検索機能で必要な情報を素早く見つけることもできるため、業務全体の効率向上が期待できるでしょう。

進捗状況を把握しやすくなる

社内連絡ツールを導入すると、チームやプロジェクトの進捗状況をリアルタイムで把握しやすくなります。

タスク管理機能やチャンネル機能を活用すれば、 誰が何を担当しているかやタスクの進行状況を可視化 し、全体の進捗を一目で把握することが可能です。

メンバー同士の情報共有により、業務の遅延やミスの防止も可能になるため、チーム全体の生産性や効率性が向上します。

会話や取り決めを記録できる

社内連絡ツールを導入することで、会話や取り決めを簡単に記録できるようになります。

チャットやメッセージの履歴が自動的に保存されるため、 議論や意思決定の過程を逐一確認し、情報の漏れや誤解を防ぎます 。

保存された情報は後からでも参照可能なので、透明性と信頼性の高いコミュニケーションを実現できるでしょう。

いつでもどこでもアクセスできる

社内連絡ツールを導入することで、いつでもどこでもアクセスできる便利さを実感できます。

ネットワーク接続さえあれば、オフィス内だけでなく 外出先や自宅からもチャットやファイル共有が可能 です。

リモートワーク環境や出張中でもチーム全体での連携を維持できることから、柔軟性が増し、効率的な業務遂行が実現されます。

社内連絡ツール導入で注意すべきデメリット

情報過多による作業効率低下

社内連絡ツールの導入は、情報過多による作業効率の低下につながる可能性があります。

チャットやメールなどで大量の情報がやり取りされると、 情報の確認や整理に時間がかかり、作業の妨げとなってしまいます 。

集中力や作業の断片化が起こりやすくなる場合もあるので、適切な情報管理やコミュニケーションルールを設定しておきましょう。

コミュニケーション不足

社内連絡ツールの導入は、コミュニケーション不足に陥る可能性があります。

対面とは違い声のトーンや表情が伴わないため、 相手の感情や意図を正確に読み取れず、情報の誤解や意思疎通の不足が生じる ケースも少なくありません。

適切なコミュニケーションスキルの育成や、必要に応じて対面でのコミュニケーションを促進する取り組みが重要です

機密情報の漏えいリスク

社内連絡ツールでは、チャットやメッセージの内容がネットワークを介して送信されるため、不正アクセスや盗聴の可能性があります。

誤送信や権限設定の誤りによっても情報が漏れる危険性がある ため、セキュリティ対策の強化や従業員への教育・訓練が必須です。

適切な権限管理や暗号化技術の導入、定期的なセキュリティチェックなどを行うことで、情報漏えいリスクを最小限に抑えられます。

社内連絡ツールの費用相場は「1人あたり月額500~1,500円」

社内連絡ツールの価格設定は、月額利用料の従量課金タイプと月額固定費用タイプで異なります。

また、システム移行や導入サポートの有無でも費用が変わってきます。

自社で移行や導入する場合は比較的低コストで導入できますが、外部に依頼したりサポートを受けたりすると、費用が高くなる可能性があるので注意しましょう。

社内連絡ツールの比較ポイント・選び方

コストとのバランスがとれているか

社内連絡ツールを選ぶ際は、適切な機能とセキュリティを備えたツールであることも大切ですが、同時に費用対効果を考慮して選択することが重要です。

高額なツールであっても使い切れない機能があれば無駄になりますし、逆に低コストながら必要な機能やセキュリティが不十分なツールはリスクが高まります。

適切な価格設定で必要な機能を提供するツールを選ぶこと が成功への道です。

スマートフォンやタブレットからも利用できるか

社内連絡ツールを選ぶ際には、スマートフォンやタブレットからも利用できるかどうかが非常に重要です。

モバイルデバイスからアクセスできることで、リモートワークや出張中でもリアルタイムでのコミュニケーションや情報共有が可能になり、業務効率が向上します。

特に現代の働き方ではモバイル環境での作業が増えている ため、スマートフォンやタブレットからの利用がスムーズかつ快適であることは必須条件と言えます。

セキュリティ面が十分に強化されているか

社内連絡ツールを選ぶ際には、セキュリティ面が十分に強化されているかも重要です。

データの暗号化やアクセス制限、定期的なセキュリティチェックなどが行われていれば、情報漏えいや不正アクセスなどのリスクを最小限に抑えられます。

特に機密情報や個人情報を扱う場合は、セキュリティ対策が万全であることが不可欠 です。

直感的で使いやすいかどうか

使いやすさはユーザー満足度やツールの導入率にも直結するため、選定時に重要なポイントです。

ユーザーが簡単に操作でき、機能やメニューがわかりやすいインターフェースがあれば、効率的にコミュニケーションや業務が行えます。

特に短い時間でタスクをこなす環境では、直感的な操作がストレスを軽減 し、生産性を高められるでしょう。

必要な機能が揃っているか

社内連絡ツールを選ぶ際は、現場のニーズや目的に合わせて必要な機能がすべて揃っているかを慎重に検討することが重要です。

適切な機能が備わっていない場合、コミュニケーションや情報共有に支障が生じ、業務の遅延やミスが発生する可能性が高まります。

機能の豊富さは効率的な業務遂行やコミュニケーションの円滑化に直結する ため、各ツールが提供している機能や特徴をよく比較・検討しましょう。

導入目的に合致しているか

社内連絡ツールを選ぶ際には、導入目的に合致しているかも非常に重要です。導入目的に合致していない場合、社内連絡ツールの導入は効果を発揮しにくくなります。

例えば、コミュニケーション強化が目的なのにチャットやビデオ会議の機能が不十分だったり、業務効率化を図りたいのにタスク管理機能が不便だったりすると、 ユーザーはツールを使う意欲が低下し、期待した効果が得られません 。

社内連絡ツールの効果を最大化させるためには、導入目的に即した適切な機能を持つツールを選ぶようにしましょう。

社内連絡ツールの導入時の注意点

チャンネルやグループを適宜整理する

社内連絡ツールの導入時に注意すべき点は、チャンネルやグループを適切に整理することです。

過剰なチャンネルやグループがあると情報が散漫に なり、効率的なコミュニケーションや情報共有が困難になる可能性があります。

必要なチャンネルやグループを適宜設定し、整理された状態を維持することが重要です。

コミュニケーションの原則やマナーを定める

社内連絡ツールの導入時には、コミュニケーションの原則やマナーを明確に定めることが重要です。

全員が同じ基準でコミュニケーションできるため、 意思疎通や情報共有が円滑になり、ミスや誤解、トラブル、摩擦を最小限に抑えられます 。

例えば、適切な言葉遣いや敬意を払うこと、情報の適切な共有方法、返信やリアクションのタイミングなどを定めると良いでしょう。

適切なアクセス制限を設ける

情報セキュリティの確保や業務効率の向上には、アクセス権を必要最低限の範囲に絞ることが必要です。

特定の情報に 必要以上にアクセスできると、情報を改ざんされたり、情報の整合性が乱れたりする リスクがあります。

組織全体の情報管理やセキュリティ強化を図るためにも、適切なアクセス制限を設けましょう。

社内連絡ツールのおすすめ10選一覧【比較表あり】

Chatwork

Chatworkは、国内で43万社以上の企業に採用され、 国産の社内連絡ツールとして高い支持を誇っています 。

​​​​​​​日本企業向けに設計されたため、使いやすいインターフェイスとして定評があります。​​​​​​​さらに、セミナーやマニュアルも充実しており、手厚いサポートも大きな特長です。

​​​​​​​ Slack

Slackは世界的にシェアが高く、 日本でも利用者が増加中 です。国別で見ると、日本はアメリカに次ぐ2位となっています。

機能はシンプルですが、外部アプリケーションとの連携が容易で、スケジュール管理やタスク管理ツールなどと連携させることで、業務効率化が図れます。

URL	https://slack.com/intl/ja-jp
月額(税込)	・無料（フリー） ・1,155円/1ユーザー（プロ） ・1,980円/1ユーザー（ビジネスプラス） ・要問い合わせ（エンタープライズ） ※年間契約の方がオトク
特徴	・カスタマイズしやすい（例：絵文字やサービス連携） ・外部アプリケーションと連携しやすい ・検索機能が高度でメッセージやファイルを見つけやすい
基本機能	・チャット ・ファイル管理 ・ビデオ/音声通話
有料版の特徴	・過去のメッセージや資料を制限なく検索できる ・1対1でのみ利用可能だった音声・ビデオ通話が、グループでも利用できるようになるなど

Microsoft Teams

Microsoft Teamsは基本はビデオ会議システムですが、他のビジネスチャットと同じチャット形式も可能です。

​​​​​​​Office365ユーザーは追加費用なしで利用でき、Officeとの連携も充実しています。

​​​​​​​多言語対応もあり、リアルタイム翻訳も可能。 グローバルな企業にとって便利なツール ​​​​​​​です。

URL	https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-teams/group-chat-software
月額(税込)	・無料（フリー） ・659円/1ユーザー（Microsoft Teams Essentials） ・989円/1ユーザー（Microsoft 365 Business Basic） ・2,061円/1ユーザー（Microsoft 365 Business Standard） 【1か月無料トライアルあり】
特徴	・Office 365とのシームレスに連携できる ・多言語対応とリアルタイム翻訳の機能がある ・ビデオ会議やタスク管理など、多彩な機能を統合
基本機能	・チャット ・ファイル管理 ・タスク管理 ・ビデオ/音声通話
有料版の特徴	会議のレコーディング、ライブキャプション、ブレークアウトルーム、ウェビナーなど、会議・通話機能が豊富になる

direct

directは 建築業界向けの国産ビジネスチャットツール で、竹中工務店や大林組などが使用しています。

3つのトークルームを同時に表示できるオプションがあり、管理者と現場のコミュニケーションを効率化することが可能です。

​​​​​​​チャットや通話機能に加えて、手書きのメモや図を共有できる機能もあり、現場での利便性に配慮しています。

URL	https://direct4b.com/ja/
月額(税込)	・無料※～10名（フリー） ・6,600円※～10名（ベーシック） ・1万3,200円※11～20名（プラス） ・3万250円※21～50名（プレミアム） ・5万5,000円※51～100名（マックス） ※101名以上の月額は要問い合わせ
特徴	・現場に支持される、安心・安全の国産ビジネスチャット ・導入企業数4,000社超※2023年4月時点 ・かんたん操作で誰でも使える
基本機能	・チャット ・ゲストモード ・アンケート・ToDo ・外部連携 ・データ共有 ・ビデオ/音声通話
有料版の特徴	・トークルーム作成数上限が1人あたり15→400に増える ・データ保存期間が180日間→無制限になる ・通話機能が1対1だけでなく、グループも可能になる ・データエクスポートができる

Google Chat

Googleが提供するGoogle Chatは、 Google Workspaceの一部として提供 されています。

Google ChatはSlackのように使いやすく、テキストメッセージやファイルの共有が手軽に行えます。

​​​​​​​さらに、GmailやGoogle Driveなどの他のGoogleツールとの統合がスムーズであり、利便性が高いのが特徴です。

URL	https://workspace.google.com/intl/ja/products/chat/
月額 (税表示なし)	・816円/1ユーザー（Business Starter） ・1,632円/1ユーザー（Business Standard） ・2,448円/1ユーザー（Business Plus） ・要問い合わせ（Enterprise） 【14日間のお試し期間あり】
特徴	・クラウドベースでさまざまなビジネスツールを統合 ・プランによって機能やストレージ容量を選択できる ・スマートフォンやタブレットからも利用可能
基本機能	・チャット ・ビデオ/音声通話 ・ビジネス用メール ・セキュアなクラウドストレージ ・Docs, Sheets, Slidesでのコンテンツ作成
プランごとの特徴	Business Standard以上のプランでは、ノイズキャンセル・会議の録画が可能。プランが上がるごとに会議への参加可能人数も増える。

InCircle

InCircleは国産の社内連絡ツールの中でも、 特にセキュリティに注力しているツール です。

​​​​​​​​​​​​データ暗号化やデータ保存場所についても配慮しており、国内のデータセンターを利用しています。

​​​​​​​​​​​​​​​​​​​​​金融や公共サービス、官公庁などセキュリティ要件が厳しい環境にも対応し、オンプレミス展開も可能です。

URL	https://www.bluetec.co.jp/incircle/
月額(税込)	・180円/1ユーザー（ベーシック） ・個別見積もり（オンプレミス） 【無料トライアルあり※20ユーザID】
特徴	・政府も採用する高度なセキュリティ技術 ・チャットボット機能の搭載も可能 ・マルチデバイス設計でどの機種でも快適に利用できる
基本機能	・チャット（既読表示・検索・過去履歴・添付ファイル・位置情報の送信・ファイル一覧表示・パスコード設定など） ・管理（メッセージのグラフ表示・権限設定・CSV一括自動登録・ポリシー設定・システム連携・監査など）
追加機能	クライアントAPI・IP制限/端末認証・グループ間アクセス設定・CSV一括自動登録・シングルサインオン

LINE WORKS

LINE WORKSは日本でトップシェアを誇るビジネスチャットツールで、 国内では46万社以上が利用中 （2024年1月時点）です。

​​​​​​​LINEとほぼ同じ操作感で使いやすさに優れている他、チャットツールだけでなく、スケジュール管理やファイル共有などもできます。

​​​​​​​無料プランもありますが、スタンダードプランは1ユーザー月額450円と手頃な価格なので、コストを重視する企業におすすめです。

URL	https://line-works.com/
月額(税込)	・無料※30人まで可（フリー） ・594円/1ユーザー（スタンダード） ・ 1,056円/1ユーザー（アドバンスト） ※年額契約であれば約20%割安
特徴	・国際認証を取得したサービス運用で安心 ・LINEのような使い勝手で誰でもすぐに使える ・メンバー管理機能で安全な業務をサポート
基本機能	・音声/ビデオ通話/画面共有 ・仕事に必要な基本機能（トーク・掲示板・カレンダー・タスク・アンケート・アドレス帳) ・管理者機能
有料版の特徴	カスタマーサポート/SLA保証あり

Talknote

Talknoteは日本企業が生み出した社内コミュニケーションツールです。

​​​​​​​AIを搭載し、 チャットの内容から組織や業務の課題を解析する機能が魅力 で、効果的な組織運営をサポートしてくれます。

​​​​​​​国内では1,100社以上が導入し、特に本部と拠点のコミュニケーションを強化したいチェーンストアが多く利用しています。

URL	https://talknote.com/
月額(税込)	要問い合わせ 【14日間の無料トライアルあり】
特徴	・専属の担当が導入から運用まで徹底サポート ・組織コンディションのスコア化と改善策の提案 ・ノート・運用ルールの作成支援があるため安心
基本機能	・ノート ・タスク管理 ・タイムライン ・メール連携 ・スタンプ ・サンクス ・メッセージ ・組織スコアとアクション提案など
有料版の特徴	要問い合わせ

Workplace by meta

Workplace by metaは Facebookのビジネス版 としても知られており、海外ではスターバックスが、日本ではLIXILや生協などが導入しています。

​​​​​​​全社員が自動的につながるので、接点のない社員同士でもコミュニケーションを取りやすくなります。

オープンなコミュニケーションを重視する企業や、従業員数が多い企業に最適です。

URL	https://ja-jp.workplace.com/
月額(税込)	$4/1ユーザー（Core Plan） 【無料トライアルあり】
特徴	・Facebookと同様の使いやすさ ・組織全体のコミュニケーションを促進できる ・あらゆるデバイスで簡単に利用できる
基本機能	・ライブ動画 ・情報ライブラリ ・グループチャット ・セーフティセンター ・アプリの統合 ・データの集約・分析 ・ニュースフィード
追加機能	・Enhanced Admin and Support：+月額$2/1ユーザー ・Enterprise Live：+月額$2/1ユーザー

Microsoft Viva Engage

Microsoft Viva Engageはマイクロソフト社が提供しているビジネスチャットツールです。

​​​​​​​主に 会社全体のコミュニケーションを活性化するためのツール であり、プロジェクト管理よりも全体的なコミュニケーションに重点を置いています。

具体的には社員同士の投稿やコメント、組織全体への情報共有といったことが可能です。同じくマイクロソフトから提供されているTeamsと併用して使われる傾向があります。

URL	https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-viva/engage?ocid=cmmtsjlnkcb
月額(税込)	・329円/1ユーザー（Microsoft Viva） ・989円/1ユーザー（Microsoft Viva Workplace Analytics） ・1,979円/1ユーザー（Microsoft Viva スイート） ※年間契約
特徴	・従業員の意見や感想をリアルタイムで収集 ・従業員ごとに適切な情報や学習コンテンツを提供 ・Microsoft製品とのシームレスな連携を実現
基本機能	・リアルタイムフィードバックの収集 ・カスタマイズ可能なアンケートと投票 ・チャット/ファイル共有/タスク管理/スケジュール管理 ・従業員に合わせた情報や学習コンテンツの提供 ・コミュニティ状況のデータ分析と改善策の提案

社内連絡ツールの導入手順

社内連絡ツールを導入すべきケース

【ケース1】リモートワーク環境

リモートワーク環境では、物理的な距離があるため、従来のオフィス内でのコミュニケーション手段だけでは十分な情報共有や連絡が難しくなります。

​​​​​​​社内連絡ツールを導入すれば、リアルタイムでのチャットやビデオ会議、ファイル共有などが可能になり、 チームメンバー間のやり取りが円滑に行えます 。

​​​​​​​業務上の緊急事態にもすぐに対応できるため、生産性の向上にも役立つでしょう。

【ケース2】チームの規模が大きい

大規模なチームでは情報の断片化や漏れが起きやすく、全体の認識一致が難しくなります。

​​​​​​​社内連絡ツールを導入すれば、ファイル共有やドキュメント管理機能によって、 情報共有が容易になり、全体の情報の一元化が図れます 。

​​​​​​​異なる部門や地域にいるメンバー同士もつなげられるので、円滑なプロジェクト遂行に大いに役立つでしょう。

【ケース3】プロジェクト管理が必要

プロジェクト管理では、コミュニケーション不足や情報の断片化、タスクの重複や不統一、スケジュールの遅延や予算超過が起きやすいです。

​​​​​​​社内連絡ツールを導入すれば、情報の一元化や共有が容易になり、 タスクの進捗管理やスケジュール調整が効率的に行えるようになります 。

​​​​​​​また、チームの協力や連携も促進されるため、作業効率だけでなく、成果物の品質も向上させることができるでしょう。

近年社内連絡ツールが注目される理由

働き方の多様化

近年、リモートワークやフレックスタイムなどの普及で働き方が多様化し、従業員が異なる場所や時間帯で働くことが一般的になりました。

​​​​​​​そのため、 リアルタイムでのコミュニケーションと情報共有が重要 となり、社内連絡ツールが注目されているのです。

社内連絡ツールは、オフィス内だけでなくリモート環境でもチーム間のコミュニケーションを促進し、業務効率を向上させる役割を果たしています。

​​​​​​​ 社内外コミュニケーションの増加

最近は、複数企業が協力してプロジェクトを進めるケースが増えています。

​​​​​​​プロジェクトでは、社外メンバーとも密接に情報共有する必要がありますが、 従来の社内向けグループウェアでは社外メンバーの参加が難しいことも ​​​​​​​あります。

​​​​​​​そのため、企業は社内連絡ツールに注目し、導入を加速させているのです。複数企業との協力を考えている場合は、事前に導入を検討しておくと良いでしょう。

​​​​​​​社内連絡ツールに関するよくある質問

まとめ

近年、社内連絡ツールの種類が多様化しているため、比較検討が困難になっています。迷った場合は以下のポイントを見るのがおすすめです。

今後、プロジェクトメンバーの多様化が進む中、社内連絡ツールの重要性はますます高まるでしょう。

​​​​​​​ツール選定やコミュニケーション活性化のプロジェクトでは、リーダーシップが欠かせません。​​​​​​​内部リソースだけでは不十分な場合、外部の専門家に相談しながら進めるのも有効です。