【徹底解説】飲食店の防犯対策と防犯カメラの効果とは

防犯カメラのトレンド

防犯カメラもさまざまな製品が登場しており、近年では電源や配線、録画機器が不要な防犯カメラも増えてきています。配線が必要ないため、設置する場所を問わないワイヤレスカメラは、屋内・屋外どこにでも設置できるメリットがあります。

このように手軽に利用できる防犯カメラは、スマホやタブレット、パソコンと連動しているものも多く、いつでもどこからでも映像が確認できることから、防犯対策ではいち早く異常に検知できるほか、家族や従業員の様子を遠隔からでも確認できるという特徴があります。

従来の傾向との違い

これまで防犯カメラというと、建物内外に電源やネットワークを配線し、さらにカメラで撮影した映像を保存する録画機器を接続していました。画質や防塵・防水機能が備わったカメラとなると、カメラだけでも10万円近くしたりして、すべての機器・配線を含めると高い費用が発生していました。

しかし近年は、インターネットの普及やスマホ・タブレットの利用が一般的になったことにより、手軽でコンパクトなのに高性能な防犯カメラが増えてきました。電源やLANケーブル配線を行うものもありますが、人気防犯カメラの多くがWiFiでネットワークと繋がり、設置したいところに置くだけで利用できるというものです。

加えて、これまで設置場所を限定する要因となっていた録画機器も、今ではネットワーク内のクラウド上に保存するカメラが増え、レコーダーなどの録画用機器が不要になってきました。このようにクラウド上に保存して、どこからでも確認が可能な防犯カメラを「クラウドカメラ」と言います。

》防犯カメラの種類と、業種や設置場所別のおすすめカメラ

クラウドカメラとは？

では「クラウドカメラ」とは、どういった機能があるのでしょうか。基本的な機能について紹介していきます。

クラウドカメラは、一言でいうと「インターネットと接続して、クラウド上に映像を録画保存するカメラ」のことです。撮影した映像をクラウド上に保存することによって、これまで録画機器の近くのモニターでしか確認ができなかった映像が、スマホやパソコンを利用して違う場所にいても確認することが可能になります。

録画機器が不要なことで、設置スペースを取ることもなく、ハードディスクの故障という懸念も払拭され、メンテナンスも必要ないクラウドカメラは、急速に需要を伸ばしてきています。遠隔から確認できるということで、現場にいない場合でも、店舗や自宅の状況が把握できたり、出入口や周辺の異常にもすみやかに気づくことができます。

利用用途もさまざまで、一般的な防犯対策のほか、店舗や工場、オフィスの業務改善に活用されたり、災害対策として河川氾濫を見守るためにも使われます。クラウドカメラの種類によって、映像のみの撮影だったり、音声も録音できるもの、夜間でも撮影できるタイプや防水・防塵対策の施された屋外用など、設置場所にあったカメラを選ぶことが可能です。

クラウドカメラを導入するには

国内でも高い需要を集めている「クラウドカメラ」ですが、実際に設置する場合に、どのぐらいのコストがかかって、どういった流れで導入することになるのでしょうか。

基本的な料金

クラウドカメラの料金に関して、大きくわけると「本体代金」と「クラウド利用料」に分かれます。クラウドカメラ本体は、サイズや機能などによって金額は変わり、大体15,000円ぐらいから50,000円前後のものまで幅広く展開されています。このクラウドカメラ本体の費用に加え、録画データを保存するクラウドの利用料金が発生します。

クラウド利用料は、録画期間ごとの月額利用料金制になっていることがほとんどです。たとえば人気クラウドカメラの「Safie」であれば、7日間で月額1,200円から30日間で2,000円、多いものでも1年間で7,000円のように、希望に応じたプランに分かれています。保存期間をすぎたものから消えていく仕組みになるため、少なくともこの期間までは残したいというものを選択するようにしましょう。

クラウドカメラは録画機器が必要ないので、初期費用としてカメラ本体の代金が発生し、毎月クラウド利用料が発生していく形は一般的です。そのほか、設置する際に工事が必要となったり、作業に何かしら必要な場合は、その都度費用が発生します。

クラウドカメラ導入の流れ

クラウドカメラを導入する場合、基本的には以下のような流れで進みます。

①クラウドカメラの導入目的を整理し、台数や設置場所を検討

何のためにクラウドカメラを設置したいのかを確認し、いくつ設置したいのか、どのあたりに設置したいのかを決めます。メーカーや代理店と相談する場合は、どのぐらいの予算を考えているのか、どの程度のスペックを必要としているかを話したうえで、最適なものを選びます。

無理に良いものばかり選びすぎると、オーバーコストになってしまい、逆に損失になりかねないため、まずは最低限の予算を踏まえたうえで、設置場所とカメラの費用を見ながら決めていくようにしましょう。

②見積もり・現場調査

ある程度の条件が決まったら、実際に設置するカメラやクラウド利用料、設置にかかる作業費などをまとめて、見積もりを出してもらいましょう。

万が一、複雑な場所に設置が必要なのであれば、目安となる見積もりは出してもらいつつ、一度自宅や店舗などの現場を確認してもらうことをオススメします。確認せずに発注を進めてしまって、実際に作業する際に追加工事が必要だと判明したり、そもそも設置ができないということもあります。

③設置・設定

最終的に、現場でカメラを設置してアプリやパソコンの管理画面などで映像をチェックします。カメラの向きや、画質、リアルタイムで確認ができるかなどの最終確認をクリアすれば、利用開始することができます。

クラウドは、基本的に設置した日から録画機関が開始されるので、申込日とは違う点も聞いておくようにしましょう。

》防犯カメラの種類と、業種や設置場所別のおすすめカメラ

業界別の防犯カメラ導入すべき理由

防犯カメラは、自宅の外や駐車場に設置するだけでなく、さまざまな業種の建物でも利用されています。設置する目的だけでなく、カメラの設置場所や、利用する機器など、業種によってその理由が変わりますので、今回は代表的な業種をいくつかご紹介します。

飲食店

飲食店で防犯カメラを設置する目的の多くは、営業時間外の店舗への侵入などの防犯対策のほか、営業時間中のトラブル抑止・把握といった理由がほとんどです。オーナーなど、常に店舗にいない場合でも、クラウドカメラであれば遠隔からでも映像を確認できるため、急なトラブルにも迅速に対応が可能です。

また飲食店では、レジ周りにカメラを設置していることも多く、トラブル抑止以外にも、接客マナーのチェックやレジ打ちのミスや盗難の抑止にも繋がります。

小売店

コンビニやスーパーをはじめとした小売店では、飲食店とはまた少し違った目的で防犯カメラを導入することがあります。

基本的には、夜間の侵入や盗難を防ぐためのセキュリティの強化が目的ですが、それ以外にも広い店舗であれば通路ごとに設置して万引きの防止や確認にも活用されます。また防犯カメラで撮影したデータをもとに、来客者数や年齢層の把握、顧客がどのようなルートを通って買い物をするのかといった導線の分析など、マーケティング面でも防犯カメラの設置は効果を発揮します。

保育園・学校

子どもたちが安心して過ごせるよう、保育園や小・中学校などの教育機関でも、さまざまな形で防犯カメラが設置されています。

不審人物の敷地内侵入を防ぐため、学校周辺の死角となる部分に設置したり、社会問題となっている校内でのトラブルなどを検知、確認できるようにするため、廊下や教室内への設置を行う学校もあるようです。

》クラウドカメラで生産性が向上した飲食店にその理由を聞いてみた！

まとめ

今回は、防犯カメラの設置を考えている方へ、今注目の防犯カメラ「クラウドカメラ」について、導入方法や金額などをご紹介しました。

防犯カメラの設置は、業種によって目的や設置場所、用途などもさまざまです。飲食店を営む方、小売店で万引きに悩む方など、お悩みや希望にあった防犯カメラを選ぶようにしてくださいね。

もし防犯カメラの設置や、クラウドカメラの選定にお悩みの場合は、お気軽にご相談ください。防犯カメラの専門スタッフが、要望に沿った形でご提案させていただきます。