freeeとマネーフォワードの違いを徹底比較！メリット・デメリットを解説！【2024年5月最新版】

freeeとマネーフォワード、結局どっちがおすすめ？

freeeとマネーフォワードで、どちらのサービスを導入するべきか、ソフト選びに迷ってしまうことも少なくないでしょう。

結論から言えば、両社のサービスを比較するときには、機能による違いよりも、 操作性やサポートによる違いに重きを置くべきです。

両者は業界二台巨頭のサービスでもあるため、機能や評判に大きな違いはありません。 無料期間を活用して自分が使いやすいと感じたものを選ぶのが一番です。

freeeはこんな個人事業主・法人企業におすすめ！

freeeの最大の特徴は、ソフト内での専門用語が少なく 知識のない初心者でも気軽に使いやすいというところにあります。

そのため、会計ソフトを初めて導入する場合や、会計や簿記の知識に自信がない初心者や未経験者の場合にもおすすめです。

しかし、会計ソフトの使用経験がある場合には、操作方法が複雑に感じてしまい、かえって戸惑ってしまう可能性があります。

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マネーフォワードはこんな個人事業主・法人企業におすすめ！

マネーフォワードの最大の特徴は、業界最安級の 安価な料金プランで豊富な機能を使えるというところにあります。

そのため、会計ソフトの操作に慣れてさえいれば、必要な機能を高いコストパフォーマンスで運用することが可能です。

デメリットは、会計ソフトを触ったことがない初心者にとっては、専門用語が多く、項目の選択などに迷ってしまう可能性があります。

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freeeとマネーフォワードの個人事業主プラン比較一覧表

個人事業主プランで最も安く利用することができるのがマネーフォワードです。 月額1,408円(年間プランであれば実質990円)から利用することができます。

上位のプランになるほど、経費の精算ができるようになったり、消費税の申告ができるようになったりなど、使える機能も増えていきます。

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freeeとマネーフォワードの法人企業プラン比較一覧表

法人企業プランで最も安く利用することができるのがfreeeです。 月額2,948円(年間プランであれば実質2,178円)から利用することができます。

上位のプランになるほど、利用可能なアカウント数が増えたり、手厚いサポートを受けられたりなど、使える機能も増えていきます。

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freeeとマネーフォワードの違いを項目ごとに比較

1:料金プランの比較

個人事業主プランの比較

freeeとマネーフォワードの料金プランのなかでも、個人事業主が最も安く利用できるプランが、 マネーフォワードのパーソナルミニプランで月額1,408円からの利用が可能です。​​​​

対応書類やサポートなどの補助的な機能は後回しにして、とにかく1円でも安く使いたいということであれば、マネーフォワードの下位プランの利用をおすすめします。

法人企業プランの比較

freeeとマネーフォワードの料金プランのなかでも、法人企業が最も安く利用できるプランが、 freeeのミニマムプランで月額2,948円からの利用が可能です。

他社の会計ソフトと比較しても、法人企業向けのプランとしては、業界最安級の低価格で利用することができるため、初めての導入シーンにもおすすめできます。

2:自動仕訳機能の比較

freeeとマネーフォワードには、金融機関やアプリなどを事前に連携させておくことで、決済情報から自動的に仕訳を行ってくれる自動仕訳機能が搭載されています。

freeeの強みは、 記帳の完全自動化に対応しているところです。一度登録した取引は次回以降も同じ内容で自動的に仕訳してくれるため、業務の効率化に効果を発揮します。

一方、マネーフォワードの強みは、 連携機関の多さと同期頻度の高さです。外部の金融機関サービスやアプリなども幅広く網羅しているため、連携で困ることはありません。

3:電子申告機能(e-Tax)の比較

freeeとマネーフォワードには、確定申告に必要な書類をスマートフォンから、 オンライン経由で提出することができる電子申告機能(e-Tax)が搭載されています。

基本的には、freeeとマネーフォワードで電子申告による機能の差は見られないため、アプリのUIUX(操作画面の使いやすさ)などから好みで判断しても良いでしょう。

また、電子申告には、スマホからマイナンバーカードをスキャンする必要があるため、スキャニングに対応した機種(iOSもしくはAndroid)は、必ず準備しておく必要があります。

4:請求書作成機能の比較

freeeとマネーフォワードには、個人事業主やフリーランスにとっては必須の作業ともいえる 請求書や納品書の作成機能まで搭載されているため、手間を省くことができます。

両社で対応している書類に大きな違いはありませんが、freeeではマネーフォワードにはない注文書の作成も可能となっているため、注文書の作成が多い個人事業主にはおすすめです。

5:確定申告書作成機能の比較

freeeとマネーフォワードには、個人事業主やフリーランスが毎年実施しなければならない 確定申告書の作成機能が搭載されているため、確定申告をスムーズに行うことができます。

両方のソフトで青色申告と白色申告に対応しており、対応書類にも大きな違いはないため、こちらも画面の見やすさや項目のわかりやすさなどから選んでみるのが良いでしょう。

▶︎関連記事：【2023年最新比較】確定申告ソフトのおすすめランキング！

6:サポート内容の比較

freeeとマネーフォワードには、困ったときに活用することができる ユーザーサポートが付属しており、料金プランによってサポート内容に若干の違いがあります。

最上位プランでは、電話でのサポートを受けられることに加えて、freeeの最上位プランには、税務調査の税理士立会費用を一定額補償してくれるサポートも付属します。

7:分析レポートの比較

freeeとマネーフォワードには、それぞれのサービスで、 毎月の収支の状況や資金繰りの状態などをモニタリングするための、分析レポート機能が備わっています。

表示可能なレポートの種類については、freeeが最も多く、ピボット分析の機能を使うことで、グラフの横軸と縦軸を任意の項目にカスタマイズすることも可能です。

8:スマホアプリの比較

freeeとマネーフォワードには、どちらのサービスでも、スマートフォンから操作することのできる 専用アプリケーリョン(iOS/Android)が提供されています。

freeeのみ、固定資産の登録がスマホからできるというメリットがありますが、そこまで目立った差ではないため、あらかじめアプリの使用感は確認しておくべきでしょう。

freeeの料金機能まとめ

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freeeの基本情報

freeeとは？

freeeとは、freee株式会社が運営するクラウド会計ソフトです。利用事業者数は約100万社を突破しており、クラウド会計ソフトの 導入シェアとしては堂々の1位を誇っています。

サービス開始は2013年3月す。 初心者にも配慮した使いやすい操作性で、個人事業主やフリーランスの確定申告などのシーンでも、便利に活用することができます。

freeeの時価総額

freeeの時価総額は、経済産業省の『スタートアップの成長に向けたファイナンスに関するガイダンス』によると、2022年4月の時点で 約2,139億円です。

freeeのメリット

操作が簡単で初心者にも優しい

freeeは、一般的な会計ソフトとは異なり、簿記や仕訳の方法がわからない場合でも利用できるように、 初心者でもわかりやすいアプリ設計が施されています。

簿記や会計における専門知識がなくとも、基本的な機能は使いこなすことができるため、全ての業務を一人で行わなければならない個人事業主にもおすすめです。

損益分析などのレポート機能が優秀

freeeは、会計ソフトの基本的な機能に加えて、毎月の収支の状況や資金繰りの状況などを可視化することができる、 レポート分析の機能にも強みを置いています。

お金の流れを瞬時に把握できることはもちろん、資金繰り表の作成にも対応することができるため、金融公庫の融資のシーンなどにも活用することが可能です。

記帳代行サービスや士業サポートも充実

freeeは、会計ソフト単体の能力にも優れていますが、専用サービスの『KANBEI』を利用することで、 記帳代行や士業のサポートなどを受けることができます。

個人では手に負えなかった面倒な記帳作業も全てプロに任せることができるため、会計作業のリソースを減らしながら、業務の効率化や売上の改善を行うことが可能です。

freeeのデメリット 

楽天銀行のAPI連携には非対応

freeeは、2022年の2月24日をもって、 楽天銀行とのAPI連携の終了を発表したため、備品の購入などに楽天銀行を多用している場合には、あらかじめの注意が必要です。

一方、楽天カードとの連携は引き続き可能となっているため、楽天経済圏で支払いを統一している場合には、支払い連携を楽天カードに切り替えることをおすすめします。

経験者は操作に戸惑うことがある

freeeは、会計の初心者でも簡単に操作が行える一方、従来までの専門用語が多い会計ソフトとは使用感が大きく異なるため、 経験者のなかには使いにくいという意見も見られます。

これまでの会計ソフトに慣れている場合、項目を探すのが難しかったり、操作に戸惑ってしまったりなどの可能性も考えられるため、お試し期間から使用感を確認しておきましょう。

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マネーフォワードの料金機能まとめ

マネーフォワードの基本情報

マネーフォワードとは？

マネーフォワードとは、株式会社マネーフォワードが運営するクラウド会計ソフトです。業界最安級の料金プランと豊富な機能性から 業界シェア2位の実績を誇っています。

サービス開始は2013年11月で、事業用途のクラウド会計ソフトはもちろんのこと、 個人でも使える会計簿アプリ『マネーフォワードME』なども人気を博しています。

マネーフォワードの時価総額

マネーフォワードの時価総額は、経済産業省の『スタートアップの成長に向けたファイナンスに関するガイダンス』によると、2022年4月の時点で 約2,684億円です。
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マネーフォワードのメリット

コストパフォーマンスが高い

マネーフォワードは、freeeをはじめとする大手会計ソフトと比較しても、月額や年額でのランニングコストが安く、 コストパフォーマンスの高いサービスといえます。

下位プランのパーソナルミニプランを年間で契約することにより、1月あたり990円で利用することができるため、使い勝手よりも費用を安く抑えたい場合に最適です。

金融機関サービスの連携が豊富

マネーフォワードは、クレジットカードや銀行口座はもちろん、POSレジや通販サイト、電子マネーなど、 2,400以上の金融機関サービスとの連携が可能です。

金融機関サービスとの豊富な連携機能により、仕訳入力の手間を大幅に省くことができるため、業務効率化を図りながら本来のコア業務に集中することができます。

バックオフィス関連の機能も充実

マネーフォワードは、freeeとは異なり、別途料金を支払わなくても、給与計算や勤怠管理をはじめとする バックオフィスの業務全般を行うことができます。

また、年末調整や社会保険、マイナンバーカードの管理なども、最大5人までであれば無料で行うことができるため、従業員を雇用している法人企業に最適です。

マネーフォワードのデメリット

会計の知識がないと操作が難しい

マネーフォワードは、freeeと比較した場合、管理画面の操作や仕訳項目の入力など、簿記や会計における、 ある程度の知識や経験が必要となってきます。

会計の知識がある場合は素早く処理することができますが、経理に慣れていない初心者の場合であれば、操作に慣れるまでには多少の学習時間が必要です。

不要な機能が付属する可能性がある

マネーフォワードは、使える機能が多い反面、不要な機能の多さから、使い勝手が悪く感じたり、人為的なミスが増えたりなど、 かえって非効率になる可能性があります。

必要最低限の機能だけを安く使いたいといった場合には、まずはパーソナルミニプランから始めてみて、利用状況に応じてプランの引き上げを検討するのがおすすめです。

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会計ソフトの選び方と比較のコツ

1:クラウド型かインストール型か

freeeやマネーフォワードのような会計ソフトには、主に 「クラウド型」と「インストール型」の2つの種類があり、それぞれ特徴やメリットデメリットが異なります。

なかでもクラウド会計ソフトは、インストール不要で利便性が高く、初期費用も安く抑えられるため、個人事業主や法人企業を問わず、多くのユーザーから支持を集めています。

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2:個人事業主向けか法人企業向けか

freeeやマネーフォワードをはじめとする会計ソフトでは、一般的には 「個人事業主向けのプラン」と「法人企業向けのプラン」の両方が提供されています。

個人事業主と法人企業とでは、申告する書類の内容や従業員の勤怠管理など、必要な機能は用途によって異なるため、自社にとって必要な機能が揃っているかを確認しましょう。

3:簿記の知識がなくても操作は簡単か

会計ソフトを選ぶうえでは、ソフトの使用者自身に簿記や会計の知識があるかや、実務経験があるかなど、 ソフト使用者本人の経験値が大きく関係します。

知識に乏しい初心者や未経験者の場合、会計ソフト特有の操作に慣れるまでには相応の時間がかかるため、専門用語が少なく扱いやすいソフトを選びましょう。

4:金融機関やアプリとの連携は十分か

現在利用している金融機関サービスとの連携や、各種API(アプリケーション)との連携ができるかどうかについても、 あらかじめ確認してくのがおすすめです。

外部の決済サービスと会計ソフトを連携させておくことで、購入履歴から自動的に仕訳を行ってくれるようになるため、帳簿作成の手間を短縮することができます。

5:最低プランの価格同士での比較はしない

会計ソフトを比較するとき、ついついサービスの最低プラン同士の料金を比較してしまいがちですが、下位プランには 何かしらの制限があることがほとんどです。

必要な機能が付いていないプランが安くても意味はないため、機能と価格のバランスは取れているのかなど、コストパフォーマンスを意識した製品選びを重視しましょう。

6:機能数や連携数など数での比較はしない

機能数や連携数などにも気を取られがちですが、自身が使用している金融機関やアプリに対応していなければ意味がないため、 単純な数による比較は危険です。

とくに金融機関との連携は、対応していなければ手作業で記帳しなければならないため、使用中の金融機関が対応しているかは、あらかじめ確認しておきましょう。

7:無料のお試し期間で使い勝手を比較する

freeeやマネーフォワードをはじめとする会計ソフトの多くは、無料で利用することができるお試し期間やトライアル期間が設けられているサービスがほとんどです。

本格的な導入の前には、会計ソフトの使い勝手を確かめる意味でも、必ずトライアル期間などを利用し、 それぞれの製品の特徴やデメリットなどを体験しておきましょう。

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8:クラウド会計は誰にとっても完璧ではない

クラウド会計ソフトを導入する最大の目的は、仕訳や記帳作業の自動化にあります。そして、この機能を利用するためには、 金融機関やアプリとの連携が必要不可欠です。

レシート撮影機能などはありますが、基本的にはデータを連携させることで真価を発揮するサービスであるため、アナログ主導で行っている場合には大きな効果は見込めません。

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クラウド会計ソフトとは？

クラウド会計ソフトとは、クラウド上で会計システムが利用できるソフトのことです。

ソフト本体を購入してパソコンにインストールする従来の会計ソフトと違い、 クラウドサービスの提供元へ利用料を支払い、インターネット経由で利用します。

クラウド会計ソフトによっては、パソコンだけでなくスマホやタブレットに対応しているものもあり、インターネット環境さえあれば、どこからでもサービスを利用できます。

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従来の会計ソフトとは何が違う？

従来の会計ソフトは、店舗でソフトウェアを購入したり、オンラインでダウンロードして導入するのが一般的でした。

従来の会計ソフトは、ソフトをインストールしたパソコンがないと作業できないため、万が一パソコンが壊れてしまった場合、端末に保存していたデータが消失してしまうというリスクがありました。

クラウド会計ソフトであれば、会計データはクラウド上に保存されているため、 もしパソコンが壊れてしまったとしても、これまでのデータはきちんと保存されているので安心です。

クラウド会計ソフトのメリット

複数のオンライン端末で使える

クラウド会計ソフトは、クラウドにアクセスできるインターネット環境があれば、複数の端末で利用することができます。

PC、スマホ、タブレット問わず、多くの端末で利用できるのも利点です。

そのため、PCを買い替えたり、別の場所でスマホで作業したりしたい場合などにも利用できるので、場所を選ばないのもメリットといえるでしょう。

法改正に対応した最新ソフトが使える

クラウド会計ソフトは、クラウド上で常に情報更新ができるので、万が一法改正をした場合にもそれに対応したソフトを利用することができます。

従来の会計ソフトは、最新バージョンが登場したら、その都度再インストールをする手間がありました。

その点、 提供もとで最新版への更新をしてもらえるので、法令に沿って速やかに業務をすすめられます。

口座やクレジットカードとの連携が可能

クラウド会計ソフトは、銀行口座のネットバンキングや会計で利用しているクレジットカードのデータと自動連携することが可能です。

そのため、 入出金履歴や明細を会計ソフトに自動反映することができるようになります。

データを確認しながら、手動で会計ソフトへ入力する作業が必要ないので、大幅な業務効率化につなげられるでしょう。

バックアップ体制が万全

クラウド会計ソフトでは、バックアップの体制が万全であるのも利点です。

具体的には、 入力したデータをパソコン本体ではなくクラウド上に保管されます。

そのためデータ保管の手間がかからず、うっかり保管し忘れてデータを損失したり、PC自体に問題が発生したりしても、しっかりとデータを守ることが可能です。

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クラウド会計ソフトのデメリット

ランニングコストがかかる

クラウド会計ソフトは、最初にソフトを購入する従来の会計ソフトと違い、月額や年額でクラウドサーバーの利用料金を支払いながら使います。

そのため、初期費用としてのコストは発生しませんが、 導入した後も、月ごと・1年ごとに一定額の維持費となるランニングコストがかかります。

こうしたランニングコストがかかるぶん、アップデートやバージョンアップごとに購入する必要もなく、サーバー管理などの費用も含まれている場合が多いです。

インターネット環境が必要

クラウド型の会計ソフトは、システムを利用する際に、インターネット環境に接続している必要があります。

インターネットを介して、クラウドデータにアクセスする必要があるため、 導入するためにはインターネット環境の構築が必須です。

インターネット環境のない企業は、今や少ないかとも思いますが、利用する事務所や環境によっては、インターネットの契約・設置から始めることも考えられます。

パソコンなどの操作に慣れることが必要

元々、従来型の会計ソフトを利用している場合、新たにクラウド会計ソフトを導入すると、その操作方法の違いに困惑することはあると思います。

クラウド会計ソフトは、従来のものよりも使いやすく便利になっている反面、 今まで以上に機能が増えているため、すべての機能を使いこなすまでに時間がかかることもあります。

あまりパソコンやIT機器に詳しくない方がいる場合、操作方法の落とし込みに時間を要することもあるでしょう。

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クラウド会計ソフトの主な機能

請求書作成機能

クラウド会計ソフトには、請求書の作成・発行機能が備わっています。

会計ソフト経由で請求書を作成することで、売上の計上や入金処理を自動的に仕訳してくれるため、 計上漏れなどのミスを防ぐことができます。

また請求書以外にも、納品書や見積書から請求書に変換できたり、発行した請求書の郵送代行サービスがあったりするので、利用することで請求書関連業務の効率化を図れます。

自動連係機能

会計・経理業務において重要な作業の一つである、経費精算をもれなく行うため、経費の入出金履歴を会計ソフトと連携させる機能があります。

事前に会社で使っている銀行口座やネットバンキング、クレジットカードを登録しておくことで、 入出金履歴や利用明細の日付、金額をもとに自動的に仕訳を行うので、面倒な入力作業がなくなります。

ただし現金取引が発生した場合は、履歴がないため自動連係ができません。そのため、「領収書を撮影してデータを取り込む」「スキャン機能を利用する」ことで効率よく記録することが可能になります。

経費自動仕分機能

自動連係機能で、口座やクレジットカードの明細から入出金履歴を取り込めるクラウド会計ソフトでは、これらの履歴を自動的に経費科目に仕訳することもできます。

あらかじめ、通帳の概要欄に記載される項目をクラウド会計ソフトに勘定科目として登録しておけば、 取り込んだデータからAIが判別して自動的に仕訳を行います。

利用者は、仕訳された内容を確認して登録するだけで、簡単に会計処理を済ませることができます。

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クラウド会計ソフト導入に向けた準備

freeeとマネーフォワードに関するよくある質問

まとめ：無料期間を通して使いやすいサービスを見極めることが大切！

今回は、freeeとマネーフォワードの個人事業主と法人企業のプランを、それぞれの機能や料金などの項目ごとに徹底比較していきました。

比較の結果、基本機能に大きな違いはありませんが、対応書類やサポート体制など細かな部分には若干の違いがあることがわかりました。

なかでも大きく異なるポイントは、会計ソフト本体の操作性です。ソフト使用者本人の経験値によって選ぶべきサービスは異なります。

どちらか一方が優れているということはないため、無料お試し期間から自身の使い方にマッチしたサービスを導入するのがおすすめです。

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