【2022年版】freeeとマネーフォワードの違いを徹底比較!初心者でも使いやすいのは?

確定申告も仕訳もまるごと効率化!
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「freeeとマネーフォワードの違いを知りたい」
「初心者におすすめの会計ソフトを知りたい」

freeeとマネーフォワードは、個人事業主や法人企業を問わず、幅広いユーザーに利用されているクラウド会計ソフトの二代巨頭です。

しかし、両社とも多くの料金プランが用意されており、個人や法人で必要な機能も異なってくるため、選定に迷うことも少なくありません。

本記事では、freeeとマネーフォワードの個人事業主と法人企業のプランを、それぞれの機能や料金などの項目ごとに徹底比較していきます。

この記事を読むだけで、あなたに合った会計ソフトや比較のポイントがまるごとわかるため、サービス選びの参考として役立ててください。

freeeとマネーフォワード、結局どっちがおすすめ?

freeeとマネーフォワード、結局どっちがおすすめ?
  freee マネーフォワード
お試し期間 ★★★★★ ★★★★★
使いやすさ ★★★★★ ★★★☆☆
料金価格 ★★★★☆ ★★★★★
付属機能 ★★★☆☆ ★★★★★
レポート機能 ★★★★★ ★★★★☆
サービス連携 ★★★★☆ ★★★★★
サポート体制 ★★★★★ ★★★☆☆
総合評価 ★★★★★ ★★★★☆


freeeとマネーフォワードで、どちらのサービスを導入するべきか、ソフト選びに迷ってしまうことも少なくないでしょう。

結論から言えば、両社のサービスを比較するときには、機能による違いよりも、操作性やサポートによる違いに重きを置くべきです。

  • 会計ソフト初心者で、簿記や仕訳の知識に自信がない場合にはfreee
  • 会計ソフト経験者で、幅広い機能を安く使いたい場合にはマネーフォワード

freeeはこんな個人事業主・法人企業におすすめ!

freeeはこんな個人事業主・法人企業におすすめ!
  • 会計ソフトを初めて導入する
  • 簿記や会計の知識に自信がない
  • 小規模な事業で従業員数が少ない
  • 帳簿や記帳を完全に自動化させたい
  • レポート機能で経営状態を確認したい

freeeの最大の特徴は、ソフト内での専門用語が少なく知識のない初心者でも気軽に使いやすいというところにあります。

そのため、会計ソフトを初めて導入する場合や、会計や簿記の知識に自信がない初心者や未経験者の場合にもおすすめです。

しかし、会計ソフトの使用経験がある場合には、操作方法が複雑に感じてしまい、かえって戸惑ってしまう可能性があります。

マネーフォワードはこんな個人事業主・法人企業におすすめ!

マネーフォワードはこんな個人事業主・法人企業におすすめ!
  • すでに会計や簿記の知識がある
  • 別の会計ソフトを使ったことがある
  • 連携させたい金融機関やアプリの数が多い
  • ランニングコストはできるだけ安く抑えたい
  • 勤怠管理などバックオフィス機能も使いたい

マネーフォワードの最大の特徴は、業界最安級の安価な料金プランで豊富な機能を使えるというところにあります。

そのため、会計ソフトの操作に慣れてさえいれば、必要な機能を高いコストパフォーマンスで運用することが可能です。

デメリットは、会計ソフトを触ったことがない初心者にとっては、専門用語が多く、項目の選択などに迷ってしまう可能性があります。

freeeとマネーフォワードの比較一覧表(個人事業主プラン)

  freee(個人事業主プラン) マネーフォワード(個人事業主プラン)
運営会社 freee株式会社 株式会社マネーフォワード
プラン名 スターター スタンダード プレミアム パーソナルミニ パーソナル パーソナルプラス
月額料金(税込) 1,298円 2,618円 43,780円
(年間プランのみ)
1,078円 1,408円 39,336円
(年間プランのみ)
年額料金(税込) 12,936円 26,136円 10,560円 12,936円
利用人数 1人のみ 3人まで無料 3人まで無料 1人のみ 無制限 無制限
主な機能 帳簿作成
自動仕訳
電子申告(e-Tax)
請求書作成
確定申告書作成
消費税申告書作成 × ×
消費税集計 × ×
経費精算 × ×
スマホアプリ
レシート撮影
分析レポート
サポート チャット
メール
電話 × × × ×


個人事業主プランで最も安く利用することができるのがマネーフォワードです。月額1,078円(年間プランであれば実質880円)から利用することができます。

上位のプランになるほど、経費の精算ができるようになったり、消費税の申告ができるようになったりなど、使える機能も増えていきます。

freeeとマネーフォワードの比較一覧表(法人企業プラン)

  freee(法人企業プラン) マネーフォワード(法人企業プラン)
運営会社 freee株式会社 株式会社マネーフォワード
プラン名 ミニマム ベーシック プロフェッショナル スモールビジネス ビジネス
月額料金(税込) 2,618円 5,258円 52,536円 4,378円 6,578円
年額料金(税込) 26,136円 52,536円 525,360円 39,336円 65,736円
利用人数 3人まで無料 3人まで無料 10人まで無料 無制限 無制限
主な機能 基本的な記帳
債権債務管理
電子契約 × × ×
請求書作成
決算報告書作成
消費税申告書作成
消費税集計
経費精算 ×
給与計算 別料金(人事労務freee) 別料金(人事労務freee) 別料金(人事労務freee) 5人まで無料 5人まで無料
勤怠管理 別料金(人事労務freee) 別料金(人事労務freee) 別料金(人事労務freee) 5人まで無料 5人まで無料
年末調整 別料金(人事労務freee) 別料金(人事労務freee) 別料金(人事労務freee) 5人まで無料 5人まで無料
社会保険 別料金(人事労務freee) 別料金(人事労務freee) 別料金(人事労務freee) 5人まで無料 5人まで無料
マイナンバー管理 別料金(人事労務freee) 別料金(人事労務freee) 別料金(人事労務freee) 5人まで無料 5人まで無料
サポート チャット
メール
電話 × × ×


法人企業プランで最も安く利用することができるのがfreeeです。月額2,618円(年間プランであれば実質2,178円)から利用することができます。

上位のプランになるほど、利用可能なアカウント数が増えたり、手厚いサポートを受けられたりなど、使える機能も増えていきます。

freeeとマネーフォワードの違いを項目ごとに比較

freeeとマネーフォワードを項目ごとに比較

1:料金プランの比較

個人事業主プランの比較

  freee(個人事業主プラン) マネーフォワード(個人事業主プラン)
プラン名 スターター スタンダード プレミアム パーソナルミニ パーソナル パーソナルプラス
料金 月額(税込) 1,298円 2,618円 43,780円
(年間プランのみ)
1,078円 1,408円 39,336円
(年間プランのみ)
年額(税込) 12,936円 26,136円 10,560円 12,936円


freeeとマネーフォワードの料金プランのなかでも、個人事業主が最も安く利用できるプランが、マネーフォワードのパーソナルミニプランで月額1,078円からの利用が可能です。​​​​

対応書類やサポートなどの補助的な機能は後回しにして、とにかく1円でも安く使いたいということであれば、マネーフォワードの下位プランの利用をおすすめします。

法人企業プランの比較

  freee(法人企業プラン) マネーフォワード(法人企業プラン)
プラン名 ミニマム ベーシック プロフェッショナル スモールビジネス ビジネス
料金 月額(税込) 2,618円 5,258円 52,536円 4,378円 6,578円
年額(税込) 26,136円 52,536円 525,360円 39,336円 65,736円


freeeとマネーフォワードの料金プランのなかでも、法人企業が最も安く利用できるプランが、freeeのミニマムプランで月額2,618円からの利用が可能です。

他社の会計ソフトと比較しても、法人企業向けのプランとしては、業界最安級の低価格で利用することができるため、初めての導入シーンにもおすすめできます。

2:自動仕訳機能の比較

  freee マネーフォワード
自動仕訳機能
記帳の完全自動化 ×
連携金融機関サービス数 約3,600の金融機関サービス 約3,500の金融機関サービス
同期の頻度 銀行口座 毎週2回 1日1回
クレジットカード 毎月1回 1日1回


freeeとマネーフォワードには、金融機関やアプリなどを事前に連携させておくことで、決済情報から自動的に仕訳を行ってくれる自動仕訳機能が搭載されています。

freeeの強みは、記帳の完全自動化に対応しているところです。一度登録した取引は次回以降も同じ内容で自動的に仕訳してくれるため、業務の効率化に効果を発揮します。

一方、マネーフォワードの強みは、連携機関の多さと同期頻度の高さです。外部の金融機関サービスやアプリなども幅広く網羅しているため、連携で困ることはありません。

自動仕訳機能とは?

自動仕訳機能とは、あらかじめ連携しておいた銀行口座やクレジットカードの取引履歴から、会計ソフトの仕訳情報へ自動反映してくれる機能のことです。勘定科目についても、搭載されたAIが自動で判定してくれるため、ユーザーは仕訳に間違いがないかをチェックするだけで済みます。

3:電子申告機能(e-Tax)の比較

  freee マネーフォワード
電子申告機能
対応OS iOS/Android iOS/Android
専用スマホアプリ 会計アプリ freee
電子申告アプリ
マネーフォワード
クラウド確定申告
必要なもの マイナンバーカード 必要 必要
ICカードリーダー 不要 不要


freeeとマネーフォワードには、確定申告に必要な書類をスマートフォンから、オンライン経由で提出することができる電子申告機能(e-Tax)が搭載されています。

基本的には、freeeとマネーフォワードで電子申告による機能の差は見られないため、アプリのUIUX(操作画面の使いやすさ)などから好みで判断しても良いでしょう。

また、電子申告には、スマホからマイナンバーカードをスキャンする必要があるため、スキャニングに対応した機種(iOSもしくはAndroid)は、必ず準備しておく必要があります。

電子申告機能(e-Tax)とは?

電子申告機能(e-Tax)とは、会計ソフト上で作成した確定申告書類を、そのままオンラインから提出できる機能のことです。申告者のマイナンバーカードをスマートフォンにかざすだけで、自宅にいながら簡単に提出することができるため、税務署の受付時間を気にする必要はありません。

4:請求書作成機能の比較

  freee マネーフォワード
請求書作成機能
郵送代行の料金(税込) 165円/1通 187円/1通
対応書類 見積書
納品書
請求書
領収書
注文書 ×
検収書 × ×


freeeとマネーフォワードには、個人事業主やフリーランスにとっては必須の作業ともいえる請求書や納品書の作成機能まで搭載されているため、手間を省くことができます。

両社で対応している書類に大きな違いはありませんが、freeeではマネーフォワードにはない注文書の作成も可能となっているため、注文書の作成が多い個人事業主にはおすすめです。

5:確定申告書作成機能の比較

  freee マネーフォワード
確定申告書作成機能
青色申告 対応 対応
対応書類 収支内訳書
青色申告決算書
確定申告書B(第一表/第二表)
第三表(分離課税用)
第四表(損失申告用)
第五表(修正申告用) × ×


freeeとマネーフォワードには、個人事業主やフリーランスが毎年実施しなければならない確定申告書の作成機能が搭載されているため、確定申告をスムーズに行うことができます。

両方のソフトで青色申告と白色申告に対応しており、対応書類にも大きな違いはないため、こちらも画面の見やすさや項目のわかりやすさなどから選んでみるのが良いでしょう。

6:サポート内容の比較

  freee マネーフォワード
ユーザーサポート
サポート内容 ヘルプページ 全プラン共通 全プラン共通
メール 全プラン共通 全プラン共通
チャット(有人対応) 全プラン共通
平日10:00〜18:00
全プラン共通
平日10:30〜17:00
電話(有人対応) 最上位プランのみ
平日10:00〜18:00
(事前予約必要)
最上位プランのみ
平日10:30〜17:00
(事前予約不要)
税務調査補償 最上位プランのみ -
乗り換え代行 最上位プランのみ -


freeeとマネーフォワードには、困ったときに活用することができるユーザーサポートが付属しており、料金プランによってサポート内容に若干の違いがあります。

最上位プランでは、電話でのサポートを受けられることに加えて、freeeの最上位プランには、税務調査の税理士立会費用を一定額補償してくれるサポートも付属します。

7:分析レポートの比較

  freee マネーフォワード
分析レポート
レポートの種類 収支状況のレポート 損益レポート キャッシュフローレポート
収益管理のレポート 収益レポート 収益レポート
費用管理のレポート 費用レポート 費用レポート
その他のレポート 現預金レポート 得意先レポート
資金繰りレポート 仕入先レポート
ピボット分析 -


freeeとマネーフォワードには、それぞれのサービスで、毎月の収支の状況や資金繰りの状態などをモニタリングするための、分析レポート機能が備わっています。

表示可能なレポートの種類については、freeeが最も多く、ピボット分析の機能を使うことで、グラフの横軸と縦軸を任意の項目にカスタマイズすることも可能です。

8:スマホアプリの比較

  freee マネーフォワード
スマホアプリ
対応OS iOS/Android iOS/Android
対応アプリ freee会計 マネーフォワードクラウド
使える機能 帳簿作成
自動仕訳
レシート撮影
レポート表示
固定資産の登録 ×
確定申告書の作成
電子申告への対応


freeeとマネーフォワードには、どちらのサービスでも、スマートフォンから操作することのできる専用アプリケーリョン(iOS/Android)が提供されています。

freeeのみ、固定資産の登録がスマホからできるというメリットがありますが、そこまで目立った差ではないため、あらかじめアプリの使用感は確認しておくべきでしょう。

freeeの料金機能まとめ

  freee
プラン名 スターター スタンダード プレミアム
月額料金(税込) 1,298円 2,618円 43,780円
(年間プランのみ)
年額料金(税込) 12,936円 26,136円
利用人数 1人のみ 3人まで無料 3人まで無料
主な機能 帳簿作成
自動仕訳
電子申告(e-Tax)
請求書作成 △(一部機能制限あり)
確定申告書作成
消費税申告書作成 ×
消費税集計 ×
経費精算 × ×
スマホアプリ
レシート撮影 △(月5件までの制限)
分析レポート △(一部機能制限あり)
サポート チャット
メール
電話 × ×

freeeの基本情報

freeeとは?

freeeとは、freee株式会社が運営するクラウド会計ソフトです。利用事業者数は約100万社を突破しており、クラウド会計ソフトの導入シェアとしては堂々の1位を誇っています。

サービス開始は2013年3月す。初心者にも配慮した使いやすい操作性で、個人事業主やフリーランスの確定申告などのシーンでも、便利に活用することができます。

売上高 102億5,800万円
純利益 -27億5,600万円
代表者 佐々木 大輔
従業員数 572人
平均年齢 32.9歳
平均年収 705万円
本社所在地 〒141-0031
東京都品川区西五反田2-8-1
五反田ファーストビル9F

freeeの時価総額

freeeの時価総額は、経済産業省の『スタートアップの成長に向けたファイナンスに関するガイダンス』によると、2022年4月の時点で約2,139億円です。

freeeのメリット

freeeのメリット

操作が簡単で初心者にも優しい

freeeは、一般的な会計ソフトとは異なり、簿記や仕訳の方法がわからない場合でも利用できるように、初心者でもわかりやすいアプリ設計が施されています。

簿記や会計における専門知識がなくとも、基本的な機能は使いこなすことができるため、全ての業務を一人で行わなければならない個人事業主にもおすすめです。

損益分析などのレポート機能が優秀

freeeは、会計ソフトの基本的な機能に加えて、毎月の収支の状況や資金繰りの状況などを可視化することができる、レポート分析の機能にも強みを置いています。

お金の流れを瞬時に把握できることはもちろん、資金繰り表の作成にも対応することができるため、金融公庫の融資のシーンなどにも活用することが可能です。

記帳代行サービスや士業サポートも充実

freeeは、会計ソフト単体の能力にも優れていますが、専用サービスの『KANBEI』を利用することで、記帳代行や士業のサポートなどを受けることができます。

個人では手に負えなかった面倒な記帳作業も全てプロに任せることができるため、会計作業のリソースを減らしながら、業務の効率化や売上の改善を行うことが可能です。

freeeのデメリット 

楽天銀行のAPI連携には非対応

freeeは、2022年の2月24日をもって、楽天銀行とのAPI連携の終了を発表したため、備品の購入などに楽天銀行を多用している場合には、あらかじめの注意が必要です。

一方、楽天カードとの連携は引き続き可能となっているため、楽天経済圏で支払いを統一している場合には、支払い連携を楽天カードに切り替えることをおすすめします。

経験者は操作に戸惑うことがある

freeeは、会計の初心者でも簡単に操作が行える一方、従来までの専門用語が多い会計ソフトとは使用感が大きく異なるため、経験者のなかには使いにくいという意見も見られます。

これまでの会計ソフトに慣れている場合、項目を探すのが難しかったり、操作に戸惑ってしまったりなどの可能性も考えられるため、お試し期間から使用感を確認しておきましょう。

マネーフォワードの料金機能まとめ

  マネーフォワード
プラン名 パーソナルミニ パーソナル パーソナルプラス
月額料金(税込) 1,078円 1,408円 39,336円
(年間プランのみ)
年額料金(税込) 10,560円 12,936円
利用人数 1人のみ 無制限 無制限
主な機能 帳簿作成
自動仕訳
電子申告(e-Tax)
請求書作成 △(一部機能制限あり)
確定申告書作成
消費税申告書作成 × × ×
消費税集計 ×
経費精算
スマホアプリ
レシート撮影
分析レポート △(一部機能制限あり)
サポート チャット
メール
電話 × ×

マネーフォワードの基本情報

マネーフォワードとは?

マネーフォワードとは、株式会社マネーフォワードが運営するクラウド会計ソフトです。業界最安級の料金プランと豊富な機能性から業界シェア2位の実績を誇っています。

サービス開始は2013年11月で、事業用途のクラウド会計ソフトはもちろんのこと、個人でも使える会計簿アプリ『マネーフォワードME』なども人気を博しています。

売上高 156億3,200万円
純利益 -14億8,200万円
代表者 辻 庸介
従業員数 815人
平均年齢 33.4歳
平均年収 648万円
本社所在地 〒108-0014
東京都港区芝浦3-1-21
田町ステーションタワーS 21F

マネーフォワードの時価総額

マネーフォワードの時価総額は、経済産業省の『スタートアップの成長に向けたファイナンスに関するガイダンス』によると、2022年4月の時点で約2,684億円です。

マネーフォワードのメリット

マネーフォワードのメリット

コストパフォーマンスが高い

マネーフォワードは、freeeをはじめとする大手会計ソフトと比較しても、月額や年額でのランニングコストが安く、コストパフォーマンスの高いサービスといえます。

下位プランのパーソナルミニプランを年間で契約することにより、1月あたり880円で利用することができるため、使い勝手よりも費用を安く抑えたい場合に最適です。

金融機関サービスの連携が豊富

マネーフォワードは、クレジットカードや銀行口座はもちろん、POSレジや通販サイト、電子マネーなど、2,400以上の金融機関サービスとの連携が可能です。

金融機関サービスとの豊富な連携機能により、仕訳入力の手間を大幅に省くことができるため、業務効率化を図りながら本来のコア業務に集中することができます。

バックオフィス関連の機能も充実

マネーフォワードは、freeeとは異なり、別途料金を支払わなくても、給与計算や勤怠管理をはじめとするバックオフィスの業務全般を行うことができます。

また、年末調整や社会保険、マイナンバーカードの管理なども、最大5人までであれば無料で行うことができるため、従業員を雇用している法人企業に最適です。

マネーフォワードのデメリット

会計の知識がないと操作が難しい

マネーフォワードは、freeeと比較した場合、管理画面の操作や仕訳項目の入力など、簿記や会計における、ある程度の知識や経験が必要となってきます。

会計の知識がある場合は素早く処理することができますが、経理に慣れていない初心者の場合であれば、操作に慣れるまでには多少の学習時間が必要です。

不要な機能が付属する可能性がある

マネーフォワードは、使える機能が多い反面、不要な機能の多さから、使い勝手が悪く感じたり、人為的なミスが増えたりなど、かえって非効率になる可能性があります。

必要最低限の機能だけを安く使いたいといった場合には、まずはパーソナルミニプランから始めてみて、利用状況に応じてプランの引き上げを検討するのがおすすめです。

会計ソフトの選び方と比較のコツ

会計ソフトの選び方と比較のコツ

1:クラウド型かインストール型か

freeeやマネーフォワードのような会計ソフトには、主に「クラウド型」と「インストール型」の2つの種類があり、それぞれ特徴やメリットデメリットが異なります。

なかでもクラウド会計ソフトは、インストール不要で利便性が高く、初期費用も安く抑えられるため、個人事業主や法人企業を問わず、多くのユーザーから支持を集めています。

  クラウド型 インストール型
主な機能 オンラインで会計の管理や処理が可能 オフラインで会計の管理や処理が可能
主な特徴 場所や端末に関係なく利用が可能 専門的な処理や複雑な計算が可能
初期費用 安い 高い
インストール 不要 必要
ランニングコスト 発生する 発生しない

2:個人事業主向けか法人企業向けか

freeeやマネーフォワードをはじめとする会計ソフトでは、一般的には「個人事業主向けのプラン」と「法人企業向けのプラン」の両方が提供されています。

個人事業主と法人企業とでは、申告する書類の内容や従業員の勤怠管理など、必要な機能は用途によって異なるため、自社にとって必要な機能が揃っているかを確認しましょう。

個人事業主が提出する書類 法人企業が提出する書類
確定申告書B 総勘定元帳
収支内訳書し 領収書綴り
青色申告決算書 決算報告書
青色申告承認申請書 法人事情概況説明書

3:簿記の知識がなくても操作は簡単か

会計ソフトを選ぶうえでは、ソフトの使用者自身に簿記や会計の知識があるかや、実務経験があるかなど、ソフト使用者本人の経験値が大きく関係します。

知識に乏しい初心者や未経験者の場合、会計ソフト特有の操作に慣れるまでには相応の時間がかかるため、専門用語が少なく扱いやすいソフトを選びましょう。

4:金融機関やアプリとの連携は十分か

現在利用している金融機関サービスとの連携や、各種API(アプリケーション)との連携ができるかどうかについても、あらかじめ確認してくのがおすすめです。

外部の決済サービスと会計ソフトを連携させておくことで、購入履歴から自動的に仕訳を行ってくれるようになるため、帳簿作成の手間を短縮することができます。

5:最低プランの価格同士での比較はしない

会計ソフトを比較するとき、ついついサービスの最低プラン同士の料金を比較してしまいがちですが、下位プランには何かしらの制限があることがほとんどです。

必要な機能が付いていないプランが安くても意味はないため、機能と価格のバランスは取れているのかなど、コストパフォーマンスを意識した製品選びを重視しましょう。

6:機能数や連携数など数での比較はしない

機能数や連携数などにも気を取られがちですが、自身が使用している金融機関やアプリに対応していなければ意味がないため、単純な数による比較は危険です。

とくに金融機関との連携は、対応していなければ手作業で記帳しなければならないため、使用中の金融機関が対応しているかは、あらかじめ確認しておきましょう。

7:無料のお試し期間で使い勝手を比較する

freeeやマネーフォワードをはじめとする会計ソフトの多くは、無料で利用することができるお試し期間やトライアル期間が設けられているサービスがほとんどです。

本格的な導入の前には、会計ソフトの使い勝手を確かめる意味でも、必ずトライアル期間などを利用し、それぞれの製品の特徴やデメリットなどを体験しておきましょう。

8:クラウド会計は誰にとっても完璧ではない

クラウド会計ソフトを導入する最大の目的は、仕訳や記帳作業の自動化にあります。そして、この機能を利用するためには、金融機関やアプリとの連携が必要不可欠です。

レシート撮影機能などはありますが、基本的にはデータを連携させることで真価を発揮するサービスであるため、アナログ主導で行っている場合には大きな効果は見込めません。

クラウド会計ソフトとは?

クラウド会計ソフトとは?


クラウド会計ソフトとは、クラウド上で会計システムが利用できるソフトのことです。ソフト本体を購入してパソコンにインストールする、従来の会計ソフトと違い、クラウドサービスの提供元へ利用料を支払い、インターネット経由で利用します。

クラウド会計ソフトによっては、パソコンだけでなく、スマホやタブレットに対応しているものもあり、インターネット環境さえあれば、どこからでもサービスを利用することができます。

従来の会計ソフトとは何が違う?

従来の会計ソフトは、店舗でソフトウェアを購入したり、オンラインでダウンロードして導入するのが一般的でした。

従来の会計ソフトは、ソフトをインストールしたパソコンがないと作業できないため、万が一パソコンが壊れてしまった場合、端末に保存していたデータが消失してしまうというリスクがありました。

クラウド会計ソフトであれば、会計データはクラウド上に保存されているため、もしパソコンが壊れてしまったとしても、これまでのデータはきちんと保存されているので安心です。1台パソコンが壊れたとしても、ID・パスワードがあれば、別の端末からアクセスすることができるので、業務が滞ることもありません。

クラウド会計ソフトのメリット

クラウド会計ソフトのメリット

複数のオンライン端末で使える

クラウド会計ソフトは、クラウドにアクセスできるインターネット環境があれば、複数の端末で利用することができます。PC、スマホ、タブレット問わず、多くの端末で利用できるのも利点です。

そのため、PCを買い替えたり、別の場所でスマホから業務をしたい場合などにも利用できるので、場所を選ばないのもメリットといえるでしょう。

法改正に対応した最新ソフトが使える

クラウド会計ソフトは、クラウド上で常に情報更新ができるので、万が一法改正をした場合にもそれに対応したソフトを利用することができます。

従来の会計ソフトは、最新バージョンが登場したら、その都度再インストールをする手間がありました。その点、提供もとで最新版への更新をしてもらえるので法令に沿って速やかに業務をすすめられます。

口座やクレジットカードとの連携が可能

クラウド会計ソフトは、銀行口座のネットバンキングや会計で利用しているクレジットカードのデータと自動連携することが可能です。そのため、入出金履歴や明細を会計ソフトに自動反映することができるようになります。

データを確認しながら、手動で会計ソフトへ入力する作業が必要ないので、大幅な業務効率化につなげられるでしょう。

バックアップ体制が万全

クラウド会計ソフトでは、バックアップの体制が万全であるのも利点です。具体的には、入力したデータをパソコン本体ではなくクラウド上に保管されます。

そのため、データ保管の手間がかからず、うっかり保管し忘れてデータを損失したり、PC自体に問題が発生したりしても、しっかりとデータを守ることが可能です。

クラウド会計ソフトのデメリット

クラウド会計ソフトのデメリット

ランニングコストがかかる

クラウド会計ソフトは、最初にソフトを購入する従来の会計ソフトと違い、月額や年額でクラウドサーバーの利用料金を支払いながら使います。そのため、初期費用としてのコストは発生しませんが、導入した後も、月ごと・1年ごとに一定額の維持費となる、ランニングコストがかかります。

こうしたランニングコストがかかるぶん、アップデートやバージョンアップごとに購入する必要もなく、サーバー管理などの費用も含まれている場合が多いです。

インターネット環境が必要

クラウド型の会計ソフトは、システムを利用する際に、インターネット環境に接続している必要があります。インターネットを介して、クラウドデータにアクセスする必要があるため、導入するためにはインターネット環境の構築が必須です。

インターネット環境のない企業は、今や少ないかとも思いますが、利用する事務所や環境によっては、インターネットの契約・設置から始めることも考えられます。

パソコンなどの操作に慣れることが必要

元々、従来型の会計ソフトを利用している場合、新たにクラウド会計ソフトを導入すると、その操作方法の違いに困惑することはあると思います。

クラウド会計ソフトは、従来のものよりも使いやすく便利になっている反面、今まで以上に機能が増えているため、すべての機能を使いこなすまでに時間がかかることもあります。あまりパソコンやIT機器に詳しくない方がいる場合、操作方法の落とし込みに時間を要することもあるでしょう。

ただし最初からすべてを使いこなそうと考えるのではなく、サービスの提供元のサポートサービスなどを利用しながら、一つ一つ身につけていけるので安心してください。

クラウド会計ソフトの主な機能

クラウド会計ソフトの主な機能

請求書作成機能

クラウド会計ソフトには、請求書の作成・発行機能が備わっています。会計ソフト経由で請求書を作成することで、売上の計上や入金処理を自動的に仕訳してくれるため、計上漏れなどのミスを防ぐことができます。

また請求書以外にも、納品書や見積書から請求書に変換できたり、発行した請求書の郵送代行サービスなどもあるため、そういったサービスと連動することで、請求書関連業務の効率化を図れます。

自動連係機能

会計・経理業務において重要な作業の一つである、経費精算をもれなく行うため、経費の入出金履歴を会計ソフトと連携させる機能があります。

事前に会社で使っている銀行口座や、ネットバンキング、クレジットカードを登録しておくことで、口座の入出金履歴やクレジットカードの利用明細の日付、金額をもとに自動的に仕訳を行うので、面倒な入力作業がなくなります。

ただし、現金取引が発生した場合などは、履歴がないため自動連係ができません。そのため、領収書を撮影してデータを取り込む、スキャン機能などを利用することで、効率よく記録することが可能になります。

経費自動仕分機能

自動連係機能で、口座やクレジットカードの明細から入出金履歴を取り込める、クラウド会計ソフトでは、これらの履歴を自動的に経費科目に仕訳することもできます。

あらかじめ、通帳の概要欄などに記載される項目を、クラウド会計ソフトに勘定科目として登録しておけば、取り込んだデータからAIが判別して自動的に仕訳を行います。利用者は、仕訳された内容を確認して登録するだけで、簡単に会計処理を済ませることができます。

クラウド会計ソフト導入に向けた準備

クラウド会計ソフト導入に向けた準備
  1. STEP.1

    勘定科目の整理

    クラウド会計ソフトを導入する際には、経理・会計業務で利用する勘定科目を、使いやすくカスタマイズしておくといいでしょう。まずは現状ある勘定科目を精査し、使用しているものとそうでないものに整理します。

    そのうえで、使用する勘定科目だけ表示させたり、あとから勘定科目を追加することもできるので、あらかじめ勘定科目の整理をしておくと、効率よく会計処理が可能になります。

  2. STEP.2

    税理士がソフトに対応しているか確認

    企業によっては、会計・経理業務を税理士に依頼しているところもあるかと思います。その場合、新たにクラウド会計ソフトを導入するにあたって、データ共有を受ける税理士が、クラウド会計ソフトも対応しているか確認しておきましょう。

    インターネット環境があれば、場所を選ばず利用できるクラウド会計ソフトですが、管理する税理士側の環境が整っていなかったり、クラウド会計ソフトへの知識ができておらず、データ共有ができない可能性もあります。

  3. STEP.3

    連携する口座やクレジットカードの情報を用意

    クラウド会計ソフトは、経費などで利用している銀行口座やクレジットカードと連携し、自動で履歴や明細データを取り込むことができます。

    実際にデータ連携を行うときに、慌てて情報を用意するのではなく、あらかじめインターネットバンキングや、クレジットカードのWeb明細に登録し、ソフトを導入次第速やかに登録できるよう準備しておきましょう。

まとめ:初心者はfreee、経験者はマネーフォワードがおすすめ!

まとめ:初心者はfreee、経験者はマネーフォワードがおすすめ!


今回は、freeeとマネーフォワードの個人事業主と法人企業のプランを、それぞれの機能や料金などの項目ごとに徹底比較していきました。

比較の結果、基本機能に大きな違いはありませんが、対応書類やサポート体制など細かな部分には若干の違いがあることがわかりました。

なかでも大きく異なるポイントは、会計ソフト本体の操作性です。ソフト使用者本人の経験値によって選ぶべきサービスは異なります。

  • 会計ソフト初心者で、簿記や仕訳の知識に自信がない場合にはfreee
  • 会計ソフト経験者で、幅広い機能を安く使いたい場合にはマネーフォワード

一方が優れているということはないため、初心者の場合にはfreeeを、経験者の場合にはマネーフォワードを導入するのがおすすめです。

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