【図解】IP電話とは？仕組みや固定電話との違い、メリット・デメリットをわかりやすく解説

IP電話とは？基本の仕組みと特徴

IP電話とはインターネット回線を使う電話サービス

IP電話とは、 従来の電話専用回線ではなく、インターネット回線を利用して音声を送受信する通話サービス です。

音声をデジタルデータに変換し、小さなデータ単位（IPパケット）として送信するVoIP技術を用いています。

この仕組みにより、物理的な距離に左右されず安定した通話が可能であり、結果として通話コストの削減にもつながります。

企業ではVoIPゲートウェイ（変換装置）や専用アプリを導入することで、社内外を問わず同一番号での通話環境を整えられる

IP電話と固定電話（アナログ回線）の根本的な違い

固定電話はメタル線を経由して通話を行うため、距離や中継設備に応じて通話料が変動します 。

一方、IP電話は音声をデータ化してインターネット上で送受信する仕組みのため、国内通話では距離に関係なく料金が一定です。（※）

また、電話加入権の取得や専用配線工事が不要なため、初期費用を抑えられる点も大きな違いです。

ただし、IP電話はルーターやONU（光回線終端装置）など通信機器に依存するため、停電やネットワーク障害時は利用できないという注意点もあります。

※ただし、国際通話や携帯電話宛ての通話は、別料金が設定されている場合があります。

IP電話の4つの種類と番号体系

IP電話は、利用環境や目的に応じて「IP電話回線」「IP-PBX」「クラウドPBX」「IP電話アプリ」の4つのタイプに分類されます。

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IP電話の仕組みと通信の流れ【図解】

音声をデータ化する仕組み（VoIP技術）

IP電話の基盤には、VoIP（Voice over Internet Protocol）技術が用いられています。

発話された音声はまずアナログ信号として入力され、VoIPゲートウェイでデジタル信号へと変換 されます。

その後、音声データは「IPパケット」と呼ばれる小さな単位に分割され、宛先情報（IPヘッダー）を付けて送信準備が整います。

この分割処理は20ミリ秒前後の周期で行われ、圧縮されたデータが途切れなくインターネット網を流れる仕組みです。

IP電話では、このVoIP処理により遠隔地でもクリアな音声通信が成立する

データを音声に戻す仕組み（復号・再生）

通話相手に届いたIPパケットは、到着順がバラバラのままインターネットを通過します。

受信側のVoIPゲートウェイは、RTP（Real-time Transport Protocol）を用いてパケットを正しい順序に再構築し、欠損したデータを補完 します。

再構成されたデジタル信号は電気信号へ変換され、最終的に電話機やスマートフォンのスピーカーでアナログ音声として再生されます。

この一連の復号・再生処理が、人間の耳に“自然な通話”として届けられる要の工程です。

通信を制御する仕組み（SIPサーバ・IP-PBX）

通話データを送受信する前に、接続先を確立する「呼制御（シグナリング）」が行われます。これを担うのがSIP（Session Initiation Protocol）です。

SIPサーバやIP-PBXは、通話要求の受付・経路設定・切断を制御し、内線や外線、転送、録音といった機能を統合的に管理します。

従来の電話交換局の役割をLAN上で代替し、社内外の通信を自動制御する ため、企業では拠点間通話や代表番号の一括管理がスムーズに行えます。

IP電話の構成要素（プロトコル・端末など）

IP電話を支える仕組みは、 複数のプロトコル（機械同士が意思疎通するための共通ルール）が分業して動作する 点にあります。

VoIPは音声をデジタルデータに変換し、SIPは「誰と通話するか」を制御、IPは宛先を決める担当です。RTPやUDPは、会話が途切れないようスムーズに音声を届ける役割を持っています。

これらの技術を支える端末には、LAN対応のSIP電話機、パソコンやスマホで使えるソフトフォンがあり、アナログ回線を扱う場合はVoIPゲートウェイが変換を担当します。

こうした要素が組み合わさることで、場所を選ばずに使える柔軟な通話環境が実現しているのです。

IP電話と固定電話の通信経路の違い

固定電話は、発信者から受信者まで金属線（メタル回線）を通し、地域ごとの電話交換局を経由して接続されます。距離が離れるほど中継数が増え、通話コストが上がる構造です。

一方、 IP電話では音声がデータ化され、インターネット回線を通して最寄りの電話局または相手端末に直接届きます 。

データは最短経路で転送されるため、通話距離による料金差が生じず、特に国際通話やリモート拠点間通話で高いコスト削減効果を発揮します。

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固定電話（アナログ回線）の仕組み

アナログ回線による音声伝送の流れ

固定電話は、 銅線で構成されたメタル回線を介して音声を電気信号（アナログ信号）に変換し、公衆電話網（PSTN）を通じて相手先へ伝送する仕組み です。

発信時には、ダイヤル番号に基づいて最寄りの電話局が最適な回線を選び、通信経路を確立します。

音声の強弱（振幅）や高さ（周波数）を電流の変化として伝えるため、距離が長くなるほど中継局を多く経由し、信号の減衰やノイズの混入が起こりやすくなります。

物理的な伝送に依存する構造上、通話料も距離に比例して増加する

交換機と主装置が担う役割

固定電話（アナログ回線）における中核装置が「交換機」です。 各地域の電話局には膨大な回線が集約されており、通話が発生するたびに最適な経路を選択して接続 します。

この集中制御によって、市外局番や通信事業者が異なる相手とも確実に通話できる仕組みが成り立っているのです。

一方、企業内ではPBX（構内交換機）や主装置が内線・外線を管理し、部署ごとの着信振り分けや内線間の無料通話を実現します。

従来は設置・保守に専門資格が必要でしたが、近年はデジタル化により小規模オフィスでも導入しやすい環境が整っています。

デジタル化の進展とアナログ回線の限界

長年にわたり国内通信の基盤を担ってきた アナログ回線は、設備の老朽化や維持費の増大を背景に、2024年にNTTによるインターネット回線（IP網）への完全移行が完了しました 。

​​​​​​​現在は、音声信号をPCM（パルス符号変調）方式でデジタル化し、既存のメタル回線を経由して送信する「疑似IP化」も採用されています。

​​​​​​​一方で、物理的な配線構造や電話加入権制度は依然として残っており、柔軟性やコスト効率の面では課題が残ります。

IP電話と固定電話（アナログ回線）の違い

IP電話と固定電話の違いを主要6項目で整理

IP電話と固定電話の 最大の違いは、利用する通信インフラの仕組みにあります 。

​​​​​​​IP電話はインターネット回線（IP網）を使い、音声をデジタルデータに変換して送受信するのに対し、固定電話はメタル回線（PSTN：公衆交換電話網）を通じて音声を電気信号として直接伝えます。

この構造の違いが、通話料金、初期費用、利用端末、緊急通報機能などに明確な差を生み出しているのです。

IP電話と固定電話のどちらを選ぶべきか

IP電話と固定電話の どちらを選ぶかは、「コストと柔軟性」を優先するか、「安定性と信頼性」を重視するかによって異なります 。

通話コストを抑えたい企業や、リモートワーク・多拠点展開を行う組織には、スマートフォンやPCで発着信できるIP電話が最適です。

​​​​​​​特に拠点間通話が多い場合、同一プロバイダ内の無料通話機能を活用することで、運用コストを大幅に削減できます。

​​​​​​​一方で、商取引上の信用性や緊急時の確実な通話を重視する場合は、0ABJ型IP電話（例：ひかり電話）や従来型の固定電話が適しています。

​​​​​​​050番号は地域情報を持たないため、法人利用では信頼性が低く評価されるケースも少なくありません。

なお、2024年に固定電話網はインターネット回線（IP網）へ完全移行しており、今後は高品質な0ABJ型IP電話への移行が主流になると考えられる

IP電話の料金とコスト構造

IP電話の料金体系（初期費用・月額・通話料）

IP電話は、固定電話と比べて導入・運用コストのすべてを低く抑えられるのが特徴です。

​​​​​​​従来の固定電話で必要だった電話加入権（約3万9,600円）が不要なうえ、 既存のインターネット回線を利用すれば初期費用は2,000〜3,000円台で導入可能 です。

​​​​​​​月額基本料金も低く、たとえばNTT東西の「ひかり電話」は月額550円（税込）から提供されています。

​​​​​​​通話料は距離に関係なく全国一律で、固定電話宛が3分8.8円前後、携帯宛が1分17.6円前後と明確です。

IP電話は距離制ではなく時間課金型である点が、アナログ回線との大きな違い

IP電話のコストを抑えるポイントと注意点

IP電話の コストを抑える最も効果的な方法は、同一プロバイダ間の無料通話制度を活用すること です。

​​​​​​​複数拠点を持つ企業が同じIP電話サービスを導入すれば、拠点間の通話コストをほぼゼロにできます。

​​​​​​​さらに、携帯キャリアや光回線とのセット割引、または法人契約向けの期間限定キャンペーンを組み合わせれば、月額費をさらに削減可能です。

一方で、携帯電話宛の通話単価は固定宛より高く設定されている場合が多いため、通話先の内訳を把握し、最適なプランを選ぶことが重要です。

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IP電話を導入するメリット

通話料・初期費用の大幅削減

IP電話の 最大のメリットは、導入から運用までの総コストを大きく削減できる点 にあります。

​​​​​​​従来の固定電話で必要だった電話加入権（約3万9,600円）が不要であり、既存のインターネット回線を活用すれば初期費用は数千円台で導入可能です。

​​​​​​​さらに、同一プロバイダやサービス間の通話は無料となるケースが多く、国内外に拠点を持つ企業では拠点間での内線通話コストをほぼゼロに抑えられます。

工事不要・短期間で導入可能

IP電話（クラウド型・アプリ型）は、電話回線の新設や主装置の設置工事を必要としません。

​​​​​​​インターネット環境さえあれば、追加設備なしで導入でき、最短1営業日で運用を開始できます 。

​​​​​​​物理的な配線が不要なため、オフィス移転や人員の増減にも柔軟に対応可能です。

特に、スタートアップ企業や多拠点展開の法人では、スピーディーな構築と運用の容易さが大きな強みとなる

スマホ・PCを内線化できる柔軟性

IP電話は、スマートフォンやPCを内線端末として活用できる点が特徴です。

​​​​​​​クラウドPBXと連携することで、専用アプリ（ソフトフォン）をインストールするだけで会社番号での発着信や内線通話が可能に なります。

これにより、従業員の私用端末を安全に業務利用するBYOD運用も実現でき、端末コストを削減しながら利便性を高められます。

拠点・在宅・海外からの利用に強い

IP電話は、音声をデジタルデータ化して送受信するため、物理的な距離や国境の制約を受けません。

​​​​​​​外出先や自宅、海外でも、インターネット環境があれば会社番号で通話や着信対応が可能 です。

​​​​​​​クラウドPBXと組み合わせることで、オフィス不在時でも代表番号への応答や内線転送を行え、リモートワーク環境でも円滑なコミュニケーションを維持できます。

CRMやCTI連携による業務効率化

IP電話は クラウドベースで動作するため、CRM（顧客管理）やCTI（電話連携）など他システムとの統合が容易 です。

着信時には、顧客情報や過去の対応履歴が自動的に画面表示され、担当者は事前に状況を把握したうえで迅速かつ的確な応対が可能になります。

さらに、通話録音・AI文字起こし・IVR（自動音声応答）などの機能を組み合わせることで、問い合わせ対応やコールセンター業務をデジタル化（DX）し、業務の効率と品質を高水準で維持できます。

IP電話のデメリット・注意点

緊急通報・FAX利用の制約

IP電話は、番号体系によって発信できる宛先が制限されます。

​​​​​​​050番号や番号不要型サービスでは、 発信者の位置情報を通知できないため、110番・119番などの緊急通報には発信できません 。

​​​​​​​そのため、最寄りの警察署や消防署の通常番号をあらかじめ控えておくことが推奨されます。

その他発信できない番号の例

IP電話の一部サービスでは、0120（フリーダイヤル）や0570（ナビダイヤル）など特定の番号への発信が制限される場合があります。

​​​​​​​特にコールセンターや予約受付など、これらの番号を利用する業種では、導入前に発信可否を事業者へ確認しておくことが重要です。

FAX利用時の注意点

IP電話におけるFAX通信は、G3規格であっても回線環境により安定性が低下する場合があります。

​​​​​​​音声データをパケット化して送受信するIP電話では、遅延やデータ欠損が発生すると通信が中断するリスクがあるため、導入前に「FAX動作保証あり」のサービスかどうかを確認しておくと安心です。

停電・ネット障害時のリスク

IP電話は、 インターネット回線と電源供給が前提となるため、停電やネットワーク障害が発生すると通話が不可能 になります。

​​​​​​​固定電話のように回線自体から電力が供給されないため、UPS（無停電電源装置）を設置して通信機器の稼働を一時的に維持することが有効です。

​​​​​​​また、災害時や障害発生時の代替手段として、スマートフォンやモバイル回線の活用を事前に計画しておく必要があります。

​​​​​​​特に回線が混雑する時間帯や大容量通信が発生する環境では、通話の遅延・途切れ・音質劣化が起きやすいため、通信品質を考慮した設計と運用が求められます。

セキュリティ対策（暗号化・認証）の必要性

IP電話は、 一般のインターネット網を通じて音声データを送受信するため、盗聴や不正アクセスといったセキュリティリスクが存在 します。

​​​​​​​特に企業利用では、通話乗っ取りや情報漏えいを防ぐため、暗号化通信と多層的なアクセス制御が不可欠です。

主な対策として、SIP認証による正規ユーザー認証、VPNやファイアウォールによる通信経路の保護、PBXやルーターのファームウェア更新、ID・パスワードの定期変更などが挙げられます。

050番号に対する信頼性の課題

050番号は市外局番を持たない全国共通番号として広く普及していますが、企業利用においては信頼性の面で課題があります。

​​​​​​​容易に取得できる特性から、営業電話や迷惑発信に使用された事例が多く、取引先から不信感を持たれる ケースも少なくありません。

​​​​​​​さらに、050番号は品質基準クラスC（携帯電話以下の音声品質）で提供可能なため、0ABJ番号（クラスA）と比較すると、通話の遅延やノイズが発生しやすい傾向があります。

加えて、050番号は事業者ごとに管理されており、他社へ乗り換える際に番号を引き継げない点も、継続利用の妨げとなります。

IP電話の選び方と比較ポイント

利用目的（個人・法人・在宅など）

IP電話の選定は、利用目的と求める信頼性によって最適なサービスが異なります。

​​​​​​​法人で社会的信用を重視する場合は、東京「03」や大阪「06」などの市外局番（0ABJ型）を取得できるタイプが望ましい です。

050番号は導入が容易で個人利用や在宅ワークには向きますが、ビジネス代表番号としては信用度が低く見られる傾向にあります。

​​​​​​​リモートワークや多拠点運営を行う企業では、クラウドPBXと組み合わせることで、スマートフォンやPCを内線端末として利用し、どこからでも会社番号で発着信できる体制を構築できます。

番号種別（0ABJ／050）

IP電話の番号種別は、通話品質と緊急通報の可否に直結します。

​​​​​​​0ABJ型（ひかり電話など）は総務省が定めるクラスA（固定電話同等）の品質基準を満たし、110・119などの緊急通報も発信可能です。

​​​​​​​一方、 050型はクラスC（携帯電話以下の品質）でも提供可能で、遅延やノイズが生じやすい傾向があります 。

​​​​​​​導入コストを抑えたい個人利用には適しますが、信頼性を重視する企業利用では0ABJ型を選ぶのが安全です。

サポート体制や運用の安定性

IP電話はインターネット回線に依存するため、通話品質を安定して維持できるかどうかは、通信環境と事業者のサポート体制に左右されます。

​​​​​​​特に、帯域不足や通信遅延が発生する環境では、音声が途切れたり、接続が不安定になったりする恐れがあるため、 導入前に事業者が回線診断や通信環境の確認を行ってくれるか確認 しましょう。

​​​​​​​さらに、導入後の問い合わせ対応・障害時の復旧時間・技術サポート窓口の有無など、運用フェーズを支えるサポート品質も重要な比較基準となります。

既存プロバイダや携帯キャリアとの相性

IP電話を導入する際は、現在契約している通信事業者との連携を考慮することがコスト最適化につながります。

​​​​​​​利用中のインターネット回線や携帯キャリアがIP電話サービスを提供している場合、セット割引や通信費優遇を受けられる ケースがあります。

また、複数拠点や主要取引先で同一プロバイダを利用していれば、同一ネットワーク内通話の無料化を最大限に活用可能です。

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固定電話からIP電話へ切り替える手順

現状の回線契約を確認する

IP電話を導入する際は、まず現在利用中の回線種別を把握することが重要です。

​​​​​​​特に0ABJ型IP電話（例：ひかり電話）は、光回線契約を前提とするサービスが多く、既存のADSLやCATV回線では対応できない 場合があります。

2024年にNTTの固定電話網（メタル回線）はすべてIP網（インターネット回線）へ移行が完了しており、従来型のアナログ回線サービスは順次終了しています。

そのため、今後は旧契約を維持するよりも、光回線と一体型のIP電話サービスへ切り替えることで、通信品質・料金・運用面のすべてを最適化することが可能です。

電話番号引き継ぎ可否の確認（ポータビリティ）

現在の固定電話番号を継続利用する場合は、番号ポータビリティ（LNP）への対応を確認する必要があります。

0ABJ型IP電話では、NTTの加入電話やISDN回線で取得した番号をそのまま引き継ぐことが可能 です。

さらに2025年1月からは、「双方向番号ポータビリティ」により、直収電話など従来は移行できなかった番号も対象となりました。

一方、050番号のIP電話は地域性がなく、事業者に紐づくため番号の引き継ぎはできないため、既存番号を維持したい場合は、0ABJ型の利用が最も確実です。

契約から設定・開通までの流れ

IP電話はインターネット回線を利用するため、専用の電話線工事は不要です。

​​​​​​​光回線と同時に申し込めば、最短で数日〜1週間ほどで開通でき、 クラウドPBXやアプリ型サービスであれば、専用アプリをインストールするだけで即日利用が可能 ​​​​​​​です。

​​​​​​​既存のアナログ電話機を継続使用する場合は、VoIPゲートウェイ（VoIP-GW）と呼ばれる変換機器をルーターに接続し、音声信号をIPパケットに変換して通信します。

​​​​​​​これにより、既存の電話機資産を無駄にせず、スムーズにIP化を進められます。

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※価格はすべて税込表記です。

050アプリ型や高機能型も紹介

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​​​​​​​全国主要14地域で市外局番（0ABJ型）と050番号の取得に対応し、最短1週間で開通可能です。

​​​​​​​通話品質は総務省のAクラス基準を満たし、固定電話と同等の安定性を実現 。内線・外線転送が無料のため、拠点間の通話コストも大幅に削減できます。

​​​​​​​導入支援から運用保守まで専門チームが一貫サポートし、テレワーク・多拠点展開・スタートアップなど、あらゆる業態で柔軟に導入できる信頼性の高いサービスです。

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まとめ

IP電話は、コスト削減・柔軟性・拡張性を兼ね備えた次世代の通話インフラです。

​​​​​​​固定電話のような安定性を保ちながら、場所や端末を問わず利用でき、クラウドPBXとの連携で業務効率も大幅に向上します。

​​​​​​​導入を検討する際は、信頼性の高い事業者を選び、最適なプランでコストと品質のバランスを取ることが重要です。